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「高インフレ時代」どんな銘柄を選べばよいのか 大型株より小型株、成長株より割安株がより上昇

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インフレ期の到来で資産運用の重要性がますます高まってきている。

昔の東京証券取引所の様子
1970年代に日経平均株価は2000円台から3倍に上昇(当時の東証)、はたして今回はどうか(撮影:東洋経済写真部)

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インフレ時代になると預金金利や賃金の上昇分だけで、物価上昇分を補えない可能性が出てくる。そのギャップを埋め、今の生活水準を守るには、「株式投資」が有効手段の1つだ。
『週刊東洋経済』6月15日号の第1特集は「株の道場 インフレ時代に勝てる株」。『会社四季報』3集夏号の業績予想を先取りしつつ、株式投資に役立つ情報を盛り込んだ。
週刊東洋経済 2024年6/15号(インフレ時代に勝てる株)[雑誌]
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デフレに突入した1990年代半ば以降、日本人はキャッシュ・イズ・キング(現金が王様)とばかりに預貯金を積み上げた。約30年間、物価がほぼ上がらない中では、利息が低くても貯蓄は合理的な資産管理といえた。

だが、そんな常識が変わりつつある。「買いだめによる商品劣化のご注意」──。都内のある食品スーパーのコメ売り場に貼り出されていた注意書きである。コメの急速な値上がりが、多くの消費者を買いだめに走らせている。

国内物価はコロナ禍の最中からじわじわ上昇してきた。全国の消費者物価指数(CPI、総合)は円安進行に伴う輸入コスト高もあり、2022年、23年にそれぞれ前年比2.5%、3.2%上昇。24年も2%台半ばから後半で推移している。食品などのさらなる値上げも続々と公表されている。

一方、金利上昇の足取りは鈍い。1年もの定期預金の金利は高くて0.4%程度。少なくとも過去2年は、預貯金だけでは物価高に負けている。むろん今後、長期金利が本格上昇に向かい、賃上げも進み、物価上昇を相殺できるなら問題はない。はたして事はそううまく運ぶだろうか。

70年代は賃金も急上昇

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