インフレ時代は、総資産を増やし有効活用できる企業が成長する。
（撮影：今井康一）
インフレ時代になると預金金利や賃金の上昇分だけで、物価上昇分を補えない可能性が出てくる。そのギャップを埋め、今の生活水準を守るには、「株式投資」が有効手段の1つだ。
『週刊東洋経済』6月15日号の第1特集は「株の道場 インフレ時代に勝てる株」。『会社四季報』3集夏号の業績予想を先取りしつつ、株式投資に役立つ情報を盛り込んだ。
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資産価格が連続して下落するデフレ下とは逆に、インフレが進むにつれて不動産や設備、株式といった実物資産を持つ企業の優位性が増す。「持たざる経営」より「持つ経営」だ。
デフレ時代、不動産など実物資産は値下がりが半ば必定とされ、事業に必要な資産はリースや業務提携などで他社所有のものを利用するのが賢明とされた。「スリム化」「筋肉質の経営」との掛け声とともに総資産の圧縮が流行し、株式市場でも歓迎されたものだ。しかし、インフレともなれば「持たざる企業」に恩恵は薄い。外部リソースを割安で利用できた時代の後は、コスト負担増というインフレのデメリットがのしかかる。
資産は収益の源泉
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