丸亀製麺のトリドール｢ラーメン｣で中国に再挑戦 実はうどんの"捲土重来"もあきらめていない

巨大市場の中国は日本から多くの外食チェーンが進出を図ってきたが、100店舗以上展開できているのは吉野家、サイゼリヤ、すき家など数えるほどしかない。

日本食の中国での成功例として知られる豚骨ラーメンの「味千ラーメン」は、日本で味千を展開する重光産業からライセンスを受けた香港企業が実質的に経営を担っているため、中国では「中国系企業」と見なされている。

そう考えれば、撤退直前まで中国で50店舗以上を出店した丸亀製麺は日本企業の中では十分に健闘したと言えるが、2012年の進出時に目標に掲げていた「2015年に100店舗体制」には程遠い数字でもあった。

海外事業の責任者である杉山孝史副社長兼COOは、2022年の中国撤退について「コロナ禍のタイミングで、スピード感を持って店舗を増やしていくために、一旦仕切りなおそうと判断した」と説明した。

杉山孝史副社長兼COO（写真：筆者撮影）

丸亀製麺は2011年に海外初店舗としてハワイに出店し、成功を収めた。余勢を駆って翌年、タイ、中国と進出したが、「経験値が足りていない中で頑張ったものの、中国市場の大きさを考えれば物足りず、成長の限界を迎えていたのも事実」（杉山氏）と、思うように拡大できなかった。

2010年代後半は、中国人消費者の嗜好が多様化し、現地を知る中国企業が急激に成長していたため、海外の超大手チェーンも苦戦が目立っていた。

アメリカ・マクドナルドと、ケンタッキーフライドチキン（KFC）などを展開するアメリカのヤム・ブランズの2社は、2016年から2017年にかけて業績が低迷する中国事業を切り離し、現地企業に売却している。

ラーメンで再挑戦を持ちかける

「フランチャイズのノウハウをしっかり持っている相手と組んで仕切り直そう」と中国市場から丸亀製麺を撤退したトリドールは、中国の投資企業「上海睿筧創業投資管理有限公司」と新たにタッグを組んだ。

上海睿筧を率いる羅得軍氏は、2017年にマクドナルドの中国事業を買収した中国中信集団（CITIC）の元幹部で、同ブランドの立て直しとフランチャイズ展開に手腕を発揮した。

上海睿筧は「先行プレイヤーが市場を育てており消費者の受容度が高く、大都市の1、2級都市で高速で規模拡大できる」業態として、トリドールの20ブランドの中から、2017年にトリドールグループ入りし、日本で約90店舗を展開する姫路の豚骨ラーメン「ずんどう屋」で再度中国市場に挑戦することを提案した。

ずんどう屋のラーメン（写真：筆者撮影）