あえて電力25％をカット、ピンチをチャンスに転換--ブリヂストン社長・荒川詔四

東日本大震災から想定以上の早さで復旧が進む日本の製造業。一方で、円高や材料高、そして電力不足など、取り巻く環境は一層厳しさを増している。

そんな中、タイヤ世界トップメーカー、ブリヂストンが堅調な業績を維持している。海外の旺盛なタイヤ需要に支えられ、２０１１年１２月期は増収増益を達成する見通し（図）。グローバルな事業展開が、震災の影響を相対的に小さくした。

震災を経て、ブリヂストンのグローバル経営はどう変わるのか。荒川詔四社長に聞いた。

──円高や材料高など逆風の中で堅調な業績を維持しています。

ブリヂストンの事業はグローバルに広がっており、販売面、生産面ともに海外比率は７割に達する（図）。もう一つの特徴は、垂直統合が進んでいる点。タイヤの生産、販売だけでなく、天然ゴムやスチールコードなどの原材料の開発・生産も一部手掛けている。

栃木の３工場が被災し、原材料調達が一時的に滞るなど、震災の影響はあった。しかしグローバルに見ればダメージは少ない。日本からの輸出の割合も低い。ヨコとタテの事業の広がりが、震災や円高などのネガティブインパクトを軽減した。

世界のタイヤ需要は着実に伸びている。米国は経済回復に伴い堅調に増えているし、何と言っても新興国需要が拡大している。今後とも右肩上がりが続くと思う。