堀場製作所｢創業家の社長候補｣が担う5カ年計画 次世代車と半導体分野などで営業利益1.7倍に

「アメリカ子会社やグループの経営を通じ、堀場のポテンシャルは非常に高いと感じている。よりグローバルで『ホリバリアン』（従業員）の能力を生かすことができないかと考え抜いた計画だ」

新中計のもう1つの注目点は、これまでの投資がついに実を結ぶと期待させる中身だったことだ。

看板事業の自動車関連では、自動車の開発やEV（電気自動車）・燃料電池車の試験領域が本格的な収益貢献を始めそうだ。

買収事業がようやく利益貢献

堀場製作所は2015年にイギリスのマイラ社の事業を約8300万ポンド（当時の為替レートで約155億円）で取得、車両開発や走行試験施設の運営を始めた。2018年にはドイツのフューエルコン社を買収、EV用電池や燃料電池の試験装置開発に参入した。

買収を駆使して自動車関連の事業を充実させてきたが、これら新領域での人員確保や生産ラインの増加など先行投資がかさみ、近年の同事業は利益が出にくい状況にあった。2017年にはマイラ社ののれん減損にかかる23億円の減損損失も計上している。

だが2024年には、設備投資で製造能力を3倍にしたフューエルコンの設備が貢献し、水素関連やバッテリーの試験装置の出荷が急増する。新領域が本格的に利益貢献を始める見込みだ。車両開発もEVなど次世代自動車を中心に伸びており、これらが新中計での成長を牽引する。