「企業の生産性」を検証するため、従業員1人当たりの営業利益でランキングを作成した（イメージ写真：ABC／PIXTA）
バブル期の1989年につけた高値を超えて今年2月、約34年ぶりに史上最高値を更新した日経平均株価。アメリカの株高と比較して低調ぶりが長らく指摘されてきた日本株だが、年明け以降は日本企業の良好な業績や、割安感を評価する海外機関投資家の買い姿勢が相場を押し上げてきた。
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次の焦点は日経平均の4万円台への復帰と定着。その実現に向けた原動力になるのが、企業業績の継続的な成長と、そのカギを握る経営効率化の進展だろう。
そこで今回は、3月18日発売（会社四季報オンラインでは16日未明にデータ更新済み）の『会社四季報』2024年2集（春号）に掲載した「1人当たり営業利益ランキング」の一部を紹介したい。
1人の従業員がどのくらいの営業利益を稼ぎ出しているかを通じて、「企業の生産性」を検証。2月26日時点で時価総額1000億円以上の上場企業を対象として、5年前の決算期から直近決算期までに1人当たり営業利益を増やした改善度順にランキングした。
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