中国企業傘下の名門｢ロータス｣､上場で復活狙う EV専業メーカーに衣替え､日本にも新車投入へ

吉利の傘下に入った翌年の2018年、ロータスは電動スポーツカー・メーカーへの転身を目指す10年計画を発表。2021年に発売した「最後のガソリンエンジン・スポーツカー」の生産を2026年に停止し、2027年からは純粋なEVメーカーになるとしている。

ロータスはナスダック上場をテコに、グローバル市場の開拓に意欲を示す。写真は2月23日の上場セレモニー（同社ウェブサイトより）

ロータスは現在4つの車種を生産・販売しているが、販売実績は公表していない。業界関係者の多くは、2023年の販売台数は数千台と見ている。開示資料によれば、2023年1月から9月までの売上高は3億1800万ドル（約479億円）、純損益は5億2700万ドル（約793億円）の赤字だった。

2025年までに13万台販売目指す

同社は2025年までに製品ラインアップを6車種に増やし、2023年から2025年までの累計で13万台を販売する目標を掲げている。それにより、2025年の売上高を82億～86億ドル（1兆2342億～1兆2944億円）に引き上げ、21～23％の粗利率の確保を目指す。

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「2024年上半期には、ロータスのEVをマレーシア、中東諸国、オーストラリア、ニュージーランド、日本などの市場に投入する。下半期には韓国とアメリカでも販売を始める」

吉利の高級副総裁（副社長に相当）でロータスのCOO（最高執行責任者）を兼務する馮擎峰氏は、2月25日に財新を含むメディアの取材に応じた際にそう述べ、海外市場の開拓に強い意欲を示した。

全世界に200カ所余りある販売拠点を300カ所に増やし、将来は中国市場と海外市場で4対6の販売比率にしたいとしている。

（財新記者：安麗敏）
※原文の配信は2月26日