｢英語圏に移住して働きたい｣彼女が見落とす視点 英語ができるのは常識､その上でどう考える？

また一口にITといっても、範囲は非常に広いですし、国によって求められるIT人材の分野や、レベルも異なります。

加えて言うと、日本でそれらの関連資格などを取得しても、そのまま日本同様の雇用機会が海外であるとは限りません。報酬となればなおさらです。

例えば、海外で活躍されている日本人の弁護士の方の中には、日本の弁護士資格は当然として、現地の資格を有している方も多数います（大手のケースでは現地のローファームと提携して役割分担、というケースも多いですが、いずれにせよ現地の法令に詳しいことは必須です）。

こうしたことを考える必要が生じるのと、そもそもの話「英語はたんなるコミュニケーションツールなので」という認識は非常に正しいのですが、プラスアルファのスキルが求められる、というのは海外だけではなく日本も同様です。

かつては英語ができれば、というような風潮がありましたが、もはや「それだけではいけない」という共通認識になって、長い年月が経ちます。

要は英語を使って何をするか、が重要であり、英語ができること自体は大きな付加価値ではない、ということです。

英語ができないことは当たり前ではなく、マイナス評価になりうるというレベルです。

ましてやこの先は生成AIなどの普及により、ますます英語オンリーで食べていくことは難しくなるでしょう。

英語プラスアルファのスキルが必須なのは世界共通である、とご認識ください。

英語ができるのは常識

そのうえで申し上げますと、英語圏で、という話であれば、もはや英語ができないと生活もできないし、国によってはビザすら下りない、働き口はおろか部屋も借りられない、という状況ですから、できて当たり前のレベルを超えて、もはや常識、となります。

ですから、よりプラスアルファの部分における付加価値が重要なのです。

日本人で海外のMBAに行く方やその卒業生を見ると、かつては企業派遣などで英語が若干怪しい人材が行く、というようなケースも散見されましたが、近年は英語はネイティブばりにできて当たり前、という人材が大半です（むしろ日本以外の国では、昔からそれが当たり前であり、普通なのですが……）。

そして卒業後はそのまま現地で、現地人やほかのインターナショナルな人材と交じって働く、というケースが非常に増えてきているようです。