ビジネスや政治の現場でさまざまな不正行為が散見されています。しかしアメリカでコンサルティング会社を経営し、ニューヨーク大学で倫理体系の諮問委員会に所属するロン・カルッチ氏は、組織行動学と3200件以上の企業インタビューから、「誠実さ」こそが最強の戦略になると語ります。
氏によると「誠実な組織」とは、「目的（よりよい善を為す）」「公正（正しく公平な行いをする）」「真実（相手を尊重しつつ、妥協せず率直に真実を伝える）」の3つを兼ね備えた組織である、とのこと。
著書『誠実な組織 信頼と推進力で満ちた場のつくり方』から「誠実さがどのように改革をもたらすか」の一例について、一部を抜粋・編集してご紹介します。
誠実さはきれいごとか？
多くの場面で引用されているアメリカ・ギャラップ社の従業員エンゲージメント統計結果がある。これは、労働人口の約70％が仕事にエンゲージしていない（やる気がない）、またはエンゲージする気がない（会社の成功を妨害しようとしている）、という内容だ。
「目的」「公正」「真実」が同時に働けば、さらに強い、新たな力、すなわち「誠実さ」が生まれる（出所：『誠実な組織 信頼と推進力で満ちた場のつくり方』）
つまるところ、約1億5700万人いるアメリカの労働人口のうち、およそ1億200万人が、パーパスやコミットメントをほとんど意識しないまま働いている。従業員がエンゲージしていないということは、希望が失われているということだ。
自分が言う通りの姿でありたいと願う組織やリーダーにとって、希望は鍵となる要素だ。組織に存在する希望を数値で測ることは難しくとも、希望が失われた組織を目にすれば、どれほど空気が淀んでいるかは一目瞭然だ。
トピックボードAD
有料会員限定記事
キャリア・教育の人気記事
ログインはこちら