日系自動車メーカー大手3社(トヨタ、ホンダ、日産)の中国販売台数は、2023年1~8月にいずれも前年割れとなった。
中でも、日産とホンダが、それぞれ26.3%減、24.0%減と目立つ一方、トヨタ自動車は5.6%減にとどまったことから、中国市場で挽回する余地があると期待される。
価格競争が熾烈な中国新車市場で、「エンジン車とBEV」の二刀流作戦を展開するトヨタの巻き返しは、現実のものとなるだろうか。
日本自動産業を牽引するトヨタには、中国市場で厳しい試練が待ち受けているといえるだろう。
フォルクスワーゲンが1984年に上海汽車と合弁で上汽フォルクスワーゲンを設立し、外資の先陣を切って中国に進出した。その16年後の2000年、トヨタは一汽トヨタ(第一汽車との合弁)を、2004年には広汽トヨタ(広州汽車との合弁)を設立し、中国での2社合弁体制を確立。その後は、中国のモータリゼーションの拡大に伴い、トヨタの中国販売は右肩上がりで伸びてきた。
「兄弟車戦略」で成功したトヨタ。しかし……
トヨタが中国で販売台数を伸ばしてきた要因としては、プラットフォーム(車台)の共通化とハイブリッド車(HEV)の好調が挙げられる。
前者では、TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー)プラットフォームをベースに内外装を変えることで、2つの合弁会社からそれぞれ別の新車を投入する「兄弟車戦略」を構築。後者のHEVは、2015年に現地生産を開始し、今では中国国内で販売する1/3を占めるようになっている。中国のHEV市場でのシェアは、6割超だ。
中国でドイツ系メーカーに出遅れたトヨタは、新車投入や中国仕様車の開発などを通して、消費者ニーズにきめ細かく対応するマーケット戦略を打ち出し、着実に製品競争力を高めている。
2021年の中国販売台数は194.4万台に達し、過去最高を記録した。2022年には前年比0.5%減の194.0万台と10年ぶりに前年実績を下回ったものの、依然高い水準である。
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