地方の島にも続々開設｢子ども食堂｣急増の"なぜ" 前年より1300カ所増､地方に多く展開している

地方にも続々開設している「子ども食堂」。どのような役割が求めれられているのでしょうか（写真：sakura／PIXTA）

地域にいる子どもなどに食事や生活サポートを提供する「子ども食堂」は、近年急速に増加し、開設数は全国で7000カ所を超えた。食堂は単なる貧困対策や子育て支援にとどまらず、子どもたちと高齢者、地元の学生らコミュニティーメンバーの交流を促し、「にぎわい」をつくり出す役割も担っている。

子ども食堂があることで、地域にはどのような変化が生まれているのだろうか（前回【｢子ども食堂行くな｣の言葉に隠された母親の本意】）。

「人生の先輩」に学び、親も変化

横浜市神奈川区の「ふれあいっこ三ツ沢」は毎月1回、地元の自治会館で子ども食堂を開いている。現在はコロナ禍のため完全予約制で、2回に分けて各15人に食事を提供。調理を担当するのは、定年後の男性らがつくる料理サークルや、高齢者に配食を提供している女性グループのメンバーなどで、毎回20人ほどのボランティアが集まる。

食材は農家による野菜の寄付や生協からの宅配キャンセル品の提供、企業からの寄付などで、ほぼすべて賄っているという。

男性グループが本格的な味を標榜して中辛のカレーをつくり、低学年の子どもたちから「からい」とクレームがつくことも。年配のボランティアに「いっぱい食べたね、すごいね！」と褒められ、何杯もおかわりする子たちもいる。

食後にボランティアの大学生たちとカードゲームや折り紙をして遊ぶのも、子どもたちの大きな楽しみだ。

「子どもたちがおじいちゃん、おばあちゃんの家に帰るようなアットホームな雰囲気が、うちの食堂のよさ」と、代表の小川真奈美さんは語る。子どもとともに通う親の中には、最初は子育てに余裕がなくピリピリした雰囲気を漂わせている人もいる。

だが、人生の先輩である年配ボランティアたちのこなれた人との接し方や、子どもへの我慢強い声掛けを見るうちに気持ちがほぐれ、「少しずつ人当たりが柔らかくなっていく」（小川さん）という。