今回はネットへの依存によって起こる諸問題について、日本初のインターネット依存症の専門外来を立ち上げた独立行政法人国立病院機構久里浜医療センターの樋口進医師に話を聞いた。
今や生活に欠かせない水や空気のような存在ともいえるインターネット。総務省の調査で保有率をみると、小学生以下ですら5割に届く勢いで、20~50代は100%を超えている。1人1台以上持っていると推測される。
スマホやタブレットなどのモバイル端末の登場で、インターネットは利便性・効率性がすこぶる高まったが、使い方を一歩間違えると、心と体に悪影響を及ぼす。実際、1日中スマホを手放せない中高生が増加の一途をたどり、厚生労働省の調査では、ネット依存が疑われる中学生・高校生の割合は2017年で93万人。5年前(2012年)と比べて2倍近い。
さらに近年では小学生以下にも依存が広がりつつある。小さなお子さんを持つ40代、50代にとっては、決して他人事ではない。
WHOが「ゲーム依存」を認定
このネット依存のなかで世界的に問題視されているのはゲーム依存だ。2019年5月に世界保健機関(WHO)が国際的に統一した病気の基準である「国際疾病分類(ICD)」のなかに、ゲームの長時間プレイで日常生活に明確な問題が生じ、自らの意思でやめるのが難しい状態を「ゲーム障害(ゲーム依存)」とすると認めた。
そもそも依存とは何か、改めて樋口医師に聞いた。
「依存の定義は漠然としていますが、私がご家族や患者さんに話すのは、どんなにゲームプレイの時間が長くても、それによって“問題が起こっていなければ過剰使用”です。一方、時間が短くても何らかの“問題が起きていれば依存”と判断します」
極端な話をすれば、例えば大人が自宅で長時間ゲームをしていても、毎日会社に行き、きちんと仕事をしているのであれば、それは「過剰使用」の範囲といえる。しかし、明け方までゲームをしていたために朝起きられず、仕事や学校に行けなくなる。子どもであれば成績が落ちたり、生活リズムが狂って体調を壊したり、引きこもって両親への暴言を吐き、暴力を振るったりするのであれば、それは過剰使用の範囲ではない。
「こういった明確なトラブルが起きてくれば、依存として対応すべきでしょう。それは酒やギャンブルなどの依存と同様です」(樋口医師)
なお、我々はよく「スマホ依存」という言葉を使うが、樋口医師によると基本的には正しくないそうだ。スマホはあくまでデバイスというツールでしかなく、それ自体に依存性はない。ゲームやSNSなどへの依存によって、結果的にスマホやPCの使用時間が過剰になることが本質的な問題だ。
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