｢働きアリの法則｣働かない2割､会社はどうすべき 社員の｢自立･自律スイッチ｣を押す3つの原則

「原則1：逆算思考」有限の資源、有限の時間で結果を出す

「大金持ちにも貧乏人にも、時間だけは等しくある」といわれながら、「時間の使い方次第で得られる結果が変わる」ともいえる貴重な経営資源が「時間」です。「人的資本経営」「人材力・組織力の強化」いずれにおいても、この「時間」を軽んじることはできないでしょう。

そこで、効果的な事業展開においては、有限の資源と時間で結果を出すにはどうしたらよいかという「逆算思考」に基づく「手順の明確化」が必須といえます。

例えば、中小企業は限られた人材で事業展開している必要上、少数精鋭でなければなりません。日本では「俺の背中を見て育て」という文化が残っていますが、これでは属人的な組織を脱することは困難です。まずは原則の1つとして、逆算思考、つまり手順の明確化を大切にしましょう。

マニュアル依存、前例踏襲で仕事を進めがちな会社や個人に、人的資本の力を高めるうえで、とくに逆算思考は重要なものです。

「関係性の向上」と「結果追求」

「原則2：複眼思考」関係性向上と結果追求の2軸で行動する

「会社」には、人と人が集まる組織体という側面から「関係性の向上」を図る必要性と、売上・利益追求のための組織体という側面から「結果追求」を図る必要性の2つがあります。

しかし、この2つのバランスを取ることが難しいことから、「仲良しクラブ」（相互にいがみ合っているようでも、外から見れば馴れ合っている関係も含みます）、あるいは「売り上げ・利益偏重（極端にいえばブラック企業）」に陥ってしまいがちなのです。

この2つのバランスが重要という意味で、人材力・組織力強化には複眼思考が原則となります。実践の際には「ルールの順守」、つまり関係性向上と結果追求の2軸からルールを設定し、会社全体で順守するようにしていきましょう。

「原則3：システム思考」「2：6：2」を踏まえた人材・組織モデル

・優秀な2割の人材が業績を牽引して組織を作る
・普通の6割がそこそこの仕事をする
・下の2割は業績にも組織的にもあまり貢献しない

これは「2：6：2」の法則——別名「働きアリの法則」とも呼ばれるものです。この下位2割の人材に貴重な管理職の時間を空費しないようにすべく、人材力・組織力強化の3つ目の原則として、「システム思考」が重要になってきます。

まず「上の2割」と「普通の6割」で経営・事業が継続できるようにします。また、「下の2割」にはパターン化した対応を決めておき、組織的なコストをいたずらに消耗させないようにするのです。要するに「2：6：2」の人材・組織モデルとは「業務の仕組み化」と言い換えることができます。このモデルがある程度できて、はじめて本来的な問題に集中できるようになります。