昨今、企業が取り組むべき課題として、「健康経営」という言葉がよく聞かれるようになりました。従業員の健康増進に努めて働きやすい環境をつくり、働きがいを高めていくことが、社員一人一人のウェル・ビーイングな生き方にもつながり、同時に企業の成長・発展にも寄与するという考え方です。
健康経営の推進には、企業のトップがその重要性を認識し、社員に対しても意思表明することが必要です。そして、産業医や保健師、衛生管理者等の産業保健スタッフの確保など、心の健康づくりの体制を整備していくことが求められます。
管理職層の人は「いつもと違わないか」をチェック
現在、労働安全衛生法に基づき、従業員が50人以上規模の事業所では毎年1回、ストレスチェックを行うことが義務づけられています。厚生労働省が提供する「職業性ストレス簡易調査票」などを用いて従業員のストレス度を測り、強いストレスを抱えている人がいれば、産業医や保健師との面談の案内、専門医の紹介を行います。
さらに、社外の電話相談窓口との契約などで、複数のヘルプラインを用意することも、従業員の休職、離職のリスクの低減につながります。
ストレスチェックの活用と併せ、普段から風通しのよい職場環境を整備していくことも大切です。メンタルダウンの原因は職場だけとは限らず、手厚い対策をしていても、不調を抱える社員が出ることもあります。
そんなときも、早めに不調の芽に気づければ、重症化する前にケアをすることができます。ポイントは「いつもと違わないか」というシンプルな視点です。
いつも時間に余裕を持って行動していた人が、遅刻しがちになった。
メールの返信が早かった人のレスポンスがやたら遅くなった気がする。
以前は絶対にそんなことはしなかったのに、会議で居眠りすることが続いている。
管理職層の人は、部下にこんな変化が見られたら、「最近、疲れているようだけど、変わったことはない？」などと声をかけることを意識しましょう。ポイントは、「対面での接点」と「少人数でのコミュニケーション」です。
短時間でもいいので、定期的に上司と部下の個人面談の機会を設けたり、一緒にランチに行ったりするのもよいでしょう。悩みや不安を話せる空気感を醸成していくことも、健康経営時代のマネジメントの重要な課題です。
