｢プレスリリース｣バズり企業に学ぶ決定的な違い 売り上げ爆増も狙える｢PR TIMES｣活用の3カ条

勝ち組企業が使い倒すオウンドツール。その代表格であるプレスリリース配信プラットフォーム「PR TIMES」の徹底活用術を解説。

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20年連続の売り上げ減にあえいでいた老舗製缶会社が、これまで手がけたことのなかった消費者向け商品で思いがけないヒットを生み出し、納品2カ月待ち──。

起爆剤となったのが、プレスリリース配信プラットフォーム「PR TIMES」に投入した1本のリリースだった。

テレビ局や新聞社などのメディアに自社商品・サービスを取り上げてもらうべく、多くの企業が作成しているプレスリリース。手法自体に目新しさはないが、その影響力は、使い方によって大きく変動する時代になっている。

消費者へダイレクトに拡散するチャンスも

『週刊東洋経済 2022年11/19号 氾濫するPR』（東洋経済新報社）。書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。紙版はこちら。電子版はこちら。

11月14日発売の『週刊東洋経済』11月19日号では「氾濫するPR」を特集（アマゾンでの購入はこちら）。情報流通の新たな担い手となりつつあるPR会社・業界の分析や、失敗しない定番オウンドツールの活用術、そしてこれらと対照的に不振が極まるマスメディアの現在地などを追っている。

PR TIMESで配信したリリースは、同社のサイト上で誰でも閲覧できる状態となる。多くの会社のリリースを一覧できるため、生活情報系メディアの関係者などは「ネタ探し」にここを訪れる。自社で個別にリリースを配信するより、関係者の目に留まる可能性が上がるわけだ。

設定したメディアリストに沿って取材してほしい旨の通知メールを送る機能や、配信後の分析機能も備える。利用料は従量課金の基本プランで、配信1件当たり3万円だ。

「PR TIMES」活用3カ条

1.「当事者」に近い人を書き手にする

2. 多面的な「切り口」を用意しておく

3. 配信のチャンスは「自らつくり出す」