市場関係者が注目する経済統計指標やマーケットデータを紹介。

GDP(国内総生産)
[ 内閣府/四半期 ]
(注)統計名の下は、調査主体(出所)/発表頻度を表す

一定期間に国内で生産されたモノやサービスの付加価値の総額。経済の成熟国では概してGDPに占める個人消費の割合が高い。連続する2期間のGDPを比べ、その変化率を示したのが経済成長率。比較には通常、物価変動を考慮した実質GDPを用いる。日本の昨年の実質GDPは536兆円余りの水準だ。
国内の実質成長率は新型コロナの感染拡大が本格化した直後、2020年4~6月期に前期比7.9%減と大幅な落ち込みを記録した。その後は輸出の伸びや個人消費の反動増などで持ち直したが、ここへ来て足踏み状態。ウクライナ危機の深刻化で世界景気の腰折れ懸念が強まっており、下振れリスクに直面している。
消費者物価指数
[ 総務省統計局/毎月 ]

消費者が購入するモノやサービスの価格水準の変化を指数で表したもの。つまり、「小売り段階」での物価の動きを示す。景気が過熱気味になると上昇し、停滞気味になると低下する傾向があるため、「経済の体温計」と呼ばれる。物価の安定を使命とする日本銀行も金融政策の判断材料として重視している。
この記事は有料会員限定です。
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
無料会員登録はこちら
ログインはこちら