一言でいうと、依頼主たる特定の企業に優秀な人材を送り込むだけでなく、短期的な利益を捨ててでも、長期的視点に立って日本全体の人材レベルの向上を目指していくことが、リクルート自身の利益につながる時代にシフトしたということだろう(その分、小規模の採用事業主にとっては、特定の企業にピンポイントに優秀な人材を送り込むことが一層求められるようになるかもしれない)。
業界のガリバーであるリクルートが動き始めると、新卒採用は確実に変わる。それに対してその他の業界関係者たちは、リクルートの主張が本能的に正しいと感じつつ、これまでの自分たちのやり方も見直さざるをえない、と危機感を覚えている。
本連載では、リクルートが動くことによって、就職活動に割く時間が減り、学業に割く時間が増えるという前提に立ち、これからの学生時代の学び方がどう変わるのか、どう変えるべきなのかを数回にわたって考察していくことにしたい。
根本的には、日本の就職・新卒採用をめぐる問題(≒過度な就職活動が、学業に悪影響を及ぼしているという意見)は教育問題に帰結する。表面的なやり方を変えてもできることには限界がある。教育を通じて社会に出て活躍するための能力を身に付ける、それがなされなければ根本的な解決にはならない。今は学校での学びと、就職してから必要とされる力が必ずしもリンクしていない状態だ。
これをリンクさせるには、教育側と産業側が協力することはもちろんだが、何よりも学生自身が学ぶ姿勢を変えていかねばならない。どのように学ぶ姿勢を変えるべきか、次回以降、そのヒントを提示できればと思う。
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慶應義塾大学商学部卒。株式会社ジョブウェブの事業部長として、数十社の採用コンサルティング及び、各種リサーチ、教育研修コンテンツの作成に取り組んだ後、独立。
現在は著述業ほか、複数のソーシャル・プロジェクトの実行を手掛ける。
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