ハイブリッド車はいつから「悪役」になったのか 正義の味方「EV」をめぐる2つの大きな誤解

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自動運転が進むと交通渋滞が緩和され、自動車から排出される温室効果ガスの削減が期待できます。どうしてかというと、交通渋滞が起きて走行速度が低下すると、排出される温室効果ガスが増大するからです。

加えて、自動運転は、私たちのライフスタイルにも影響を与えます。一部の愛好家は別として、多くの人にとって、自動車は所有するモノから利用するモノになっていきます。移動に対して自転車・バス・電車・徒歩などを組み合わせて「スムーズで一本化された」サービスを望むようになります。

将来的には、「マイカー」という考え方がなくなるかもしれません。特に都心部では自動車を所有するコストが高く、費用対効果が合わなくなってきています。

だからといって、自動車メーカーが顧客の車を有効活用する方法を提案してくれるわけでもありません。いわば「車を売ったら終わり」のビジネスになっていて、顧客の「移動の最適化」を支援するという話はあまり聞こえてきません。

自動運転が実現した社会に起きる変化

今の消費者は、さまざまな分野で、日々新たなビジネスモデルに触れています。自動車メーカーや販売店の変わらない営業スタイルに対して、潜在的に不満や疑問をもつ消費者が増えていくのではないでしょうか。

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自動運転が実現した社会では車に求められる性能も変わります。例えば、充電スピードの優先順位は下がります。なぜなら、車を所有する場合、充電時間はとても気になりますが、シェアするのであれば、利用者は、すでに充電された車を利用すればよいので、充電自体に時間がかかっても関係ないからです。街中のレンタサイクルを利用している人で、自転車の充電時間を気にする利用者がいないのと同じ理屈です。

自動運転が普及した未来では、今と違う尺度で車や蓄電池の性能を考えなくてはいけません。ガソリン車が消え、ハイブリッド車、EV、FCV(燃料電池車)に移行していく。そこに自動運転も加わります。

自動車産業自体を大きな流れでとらえていくことが大切です。

江田 健二 RAUL代表取締役

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富山県出身。慶応義塾大学経済学部卒業後、アクセンチュア入社。エネルギー/化学産業本部に所属。2005年にRAUL設立。エネルギー情報センター理事。

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