私が話を聞いた多くの日本人は、オフィス勤務と在宅勤務を併用する「ハイブリッド型」の働き方を採用し、勤務時間の柔軟性を高める可能性について語った。日本の多くの働き手は、こんな疑問をいだきはじめている。「毎日往復2時間かけてオフィスに通勤する必要が本当にあるのか。勤務時間をもっと柔軟に決めるわけにはいかないのか」
これは非常に重要な問いだ。本書で論じているように、人々が自分の人生のストーリーを紡ぐためには、職を辞めたり、職に就いたりしやすい環境が必要だ。そこで、アンドリューと私は企業の課題として、柔軟性を重んじる文化をはぐくむことを求めた。
社員との雇用契約の柔軟性に関して、多くの日本企業は欧米の企業の後塵を拝してきた。しかし、日本でもパンデミックをきっかけに、働き方の柔軟性を高める大きなチャンスが到来したように見える。
パンデミックで登場した新しい学びへの姿勢
パンデミックの影響で働き方を変更せざるをえなくなったのを機に、日本中の人々がスキルを磨こうとした。とくに、デジタル関連のスキルを強化した人が多かった。こうした学びの姿勢をもつことはきわめて重要な意味をもつ。変化が激しい時代に人が可能性を開花させるためには、生涯学習が避けて通れないからだ。
オンライン学習の普及により、生涯にわたって学び続けることが昔より容易になったことも無視できない。
新型コロナの感染拡大が始まってほどなく、オンライン教育機関コーセラのジェフ・マッジョンカルダCEOは、私にこう語っている。「中国、日本、イタリアの受講者数が4倍以上に増えています。大半が公衆衛生関連のコースの受講者です」。
マッジョンカルダは、受講者が互いに助け合っていることに目を見張らされたという。「バーチャル授業にどのように臨んでいるかといったことに関して、情報交換が非常に活発に行われています。新しいことを受け入れるための新しい姿勢が生まれているのです」
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【新しい生き方を形づくるために必要なこと】
