日経平均は「ジャクソンホール」後にどうなるのか 「兜町」はすっかり弱気、外国人はジワリ「買い」

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2017年のジャクソンホール会議(左が日銀の黒田東彦総裁)。2年連続でオンライン開催となるが、開催前後も含め、金融市場は動くのだろうか(写真:AP/アフロ)

日経平均株価は8月19・20日のわずか2日間で572円下げて一時2万7000円を割れるなど、厳しい展開になった。日経平均を1つの企業に見立てて計算した予想EPS(1株当たり利益) は2145.61円(大発会当日はわずか1084.69円)と史上最高となっているにもかかわらず、である。

「弱気筋」が余裕の姿勢を見せる厳しい相場

筆者が重視している20日(2万7013円)時点での「総合乖離」(25・75・200日移動平均線の乖離率の合計)はマイナス11.31%と、下げすぎといわれる2桁乗せとなった。新型コロナウイルス(デルタ株)のパンデミック(世界的大流行)は、もはや災害規模に膨れ上がり、事実上「打つ手なしの状態」となっている。

個人投資家の保有比率が高いマザーズ指数も、日経平均と同様、年初来安値を更新し、一時1000ポイントを割れた。こちらもまさに打つ手なしの状態で、追い証や期日売りを余儀なくされている。弱気筋は「攻める必要はない。放っておいても下がるから」と余裕の態勢だ。

一方のアメリカ株はといえば、20日のNYダウは225ドル(約0.7%)高の3万5120ドルと4日ぶりに反発。ナスダック総合指数も172ポイント(約1.1%)高の1万4714ポイントと反発した。FRB(連邦準備制度理事会)によるテーパリング(緩和縮小)の前倒し観測を背景にした下落はひとまず落ち着き、ハイテク株を中心に買い戻しが入った。

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