日経平均は｢ジャクソンホール｣後にどうなるのか ｢兜町｣はすっかり弱気､外国人はジワリ｢買い｣

2017年のジャクソンホール会議（左が日銀の黒田東彦総裁）。2年連続でオンライン開催となるが、開催前後も含め、金融市場は動くのだろうか（写真：AP／アフロ）

日経平均株価は8月19･20日のわずか2日間で572円下げて一時2万7000円を割れるなど、厳しい展開になった。日経平均を1つの企業に見立てて計算した予想EPS（1株当たり利益） は2145.61円（大発会当日はわずか1084.69円）と史上最高となっているにもかかわらず、である。

「弱気筋」が余裕の姿勢を見せる厳しい相場

筆者が重視している20日（2万7013円）時点での「総合乖離」（25・75･200日移動平均線の乖離率の合計）はマイナス11.31％と、下げすぎといわれる2桁乗せとなった。新型コロナウイルス（デルタ株）のパンデミック（世界的大流行）は、もはや災害規模に膨れ上がり、事実上「打つ手なしの状態」となっている。

個人投資家の保有比率が高いマザーズ指数も、日経平均と同様、年初来安値を更新し、一時1000ポイントを割れた。こちらもまさに打つ手なしの状態で、追い証や期日売りを余儀なくされている。弱気筋は「攻める必要はない。放っておいても下がるから」と余裕の態勢だ。

一方のアメリカ株はといえば、20日のNYダウは225ドル（約0.7％）高の3万5120ドルと4日ぶりに反発。ナスダック総合指数も172ポイント（約1.1％）高の1万4714ポイントと反発した。FRB（連邦準備制度理事会）によるテーパリング（緩和縮小）の前倒し観測を背景にした下落はひとまず落ち着き、ハイテク株を中心に買い戻しが入った。