鋼材価格が大幅上昇　原料高が産業界を襲う

大幅な値上げ、さらに年度ではない短期契約の導入。難航を極めた鋼材価格交渉がようやく決着に向かった。新年度入りしてすでに２カ月、前年度価格という仮価格で走ってきた４～６月も、正式な鋼材価格で受け入れられそうだ。

原料交渉開始時、鉄鋼業界は年度契約にこだわったが、資源メジャーの態度は硬かった。中国などの需要が高水準に推移する中、ブラジルのヴァーレ、豪ＢＨＰビリトン、英豪リオ・ティントと寡占化が進んでおり、結束も強かった。

４～６月の鉄鋼原料は前期比で鉄鉱石が倍増、原料炭で５５％上昇。スポット価格は足元こそ落ち着いているが、それでも価格が高騰した４～６月価格に近づける資源大手の意向から、７～９月分でも原料炭でさらに１２・５％上昇。鉄鉱石でも２割強の値上げが予想される。

「３カ月ごと（の契約）がいいとは思っていない。今からでも年間に戻りたい。ただ、現実として３カ月ごとの価格改定を受け入れざるをえない」と鉄鋼連盟新会長の林田英治・ＪＦＥスチール社長。「原料価格の上がり方が非常に大きく、鉄鋼１社では負担できない。製品価格へ転嫁していかないと企業の存続が危うくなる。３カ月ごとの原料価格の変動を販売価格に反映していくべく、何度でも話し合いを進めていきたい」（林田氏）。適切な価格転嫁ができなければマージンが吹き飛んでしまう。

鋼材需要の低迷などから前期は、新日本製鉄や住友金属工業などが赤字を計上。神戸製鋼所も鉄鋼部門は赤字、輸出で稼いだＪＦＥだけが黒字を守った。

今期は生産量の増加を見込むものの、肝心の製品価格が不透明な状態。このため、新日鉄や神戸製鋼は業績予想を初の非開示としてしまったほどだ。