国内６大銀行グループ、前期は株式関係損益や与信関係費用減で業績好転も、今後は与信費用増と実質業務純益減がリスク要因に《スタンダード＆プアーズの業界展望》

大手銀行６グループ（三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、みずほフィナンシャルグループ、三井住友フィナンシャルグループ、りそなホールディングス、住友信託銀行、中央三井トラスト・ホールディングス）の前２０１０年３月期連結決算は、純損益の合計が１兆１３１９億円の黒字となり、０９年３月期の１兆１７９４億円の赤字から大きく改善した（以下、計数は６グループの合計値、比率は加重平均値）。

市況の回復により株式関係損益が大きく改善したことや、与信関係費用が減少したことが主因である。市場関連取引を含む基礎的な収益力を示す実質業務純益（粗利益−経費＋持ち分法による投資損益）は、好調な市場関連取引を反映して同９．５％増加したものの、安定収益となる国内預貸部門では利ザヤが縮小し、貸出残高も減少するなど、課題が残る結果となった。

手数料収入（役務取引等利益＋信託報酬）は、ほぼ前の期並みの水準となった。与信関係費用は、銀行単体ベースでは管理可能な水準に低下してきたが、ノンバンクを連結子会社に持つグループでは、連結ベースの与信費用率が高止まっている。

自己資本の状況は、普通株での増資や公的優先株の普通株転換により、質量ともに大きく改善した。全般的な決算内容はおおむねスタンダード＆プアーズの予想の範囲内であり、各社の現在の格付けで許容できる範囲にあった。

スタンダード＆プアーズでは、現時点では大きな信用力への圧迫要因ではないものの、今後、（１）国内外での与信関係費用の増加、（２）基礎的な収益である実質業務純益の減少--がリスク要因になる可能性があるとみている。