ペントアップディマンド（繰り越されていた潜在的需要の爆発）も高いインフレ率も予想されていたことではあったが、供給制約もあってFRBの予想を超えるものだったようだ。FOMCの経済見通しの中央値を3月と6月で比較すると、2021年の実質GDP（国内総生産）成長率は6.5％から7.0％へ、2021年の個人消費に関わるコアインフレ率は2.2％から3.0％へ上方修正された。22年については実質GDP成長率が3.3％で変わらず、個人消費のコアインフレ率は2.0から2.1％に持ち上がっている。
アメリカ経済が専門のみずほリサーチ＆テクノロジーズの小野亮プリンシパルは「パウエルFRB議長は、4月のFOMC後の会見でテーパリングについてまだ議論していないと語ったが、5月に議事要旨が公開されて、議論を開始していたことがわかった。今回も利上げについては話し合っていないとしているが、ドットチャートの急変を見ると信じられず、7月7日に公開される6月会合の議事要旨が注目される」と話す。
一方で、経済指標については、ここから先は、旅行や行楽などのサービス需要が伸びても、家電製品やIT関連機器などの巣ごもりによる財の需要は剥落し、耐久消費財など先食いした分も下押し圧力になることが予想される。実際、高い伸びを示してきた住宅着工も4～5月は鈍化し、小売り売上高も5月は3カ月ぶりに前月比で減少となった。
FRB見通しは再度修正を余儀なくされる
小野氏は「FRBはタカ派すぎると思う。秋口にかけてインフレ率が下がっていけば、当然、FRBの見通しも9月に修正されてくる。2021年のインフレ率は下振れリスクがなくなり昨年の反動で高止まりするとしても、ベース効果だけなら1年経てば落ち着く。FRBが思い描くようなその後も上昇を続けて2％を超えていくところまでは、いかないと見ている。コロナ前の好環境でもインフレ率は1.7％しかなかった」と指摘する。
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