アフリカを侮る日本人が知らない超激変のリアル 貧しいだけの地域だと思っていたら大間違い

また、東アフリカでは現在、「M-KOPA」という商品がヒットしているらしい。ソーラーパネル、充電池、LEDランプ、充電用ラジオなどがワンセットになったもの。インフラが整っていない環境下では、たしかに欠かすことのできないアイテムなのだろう。

ただし、価格は総額で約2万3000円と高価。アフリカ人には一括では買えないため、約3000円の頭金を払い、モバイルマネー（M-PESA）で1日約50円の毎日払いをし、1年半ほどで自分のものになるという仕組みが浸透している。

さらに大きな特徴は、98%近くがプリペイドケータイであるということ。郵便も普及しておらず、住所もはっきりしない人が多数。銀行口座を持っている人もケニア全体で3割弱、クレジットカード普及率は5%程度（農村部はほぼゼロ）ということで、使った後から払えといっても回収は困難。

そこで、プリペイド方式が中心になっているわけだ。

新品のスマホは、3Gであれば4000円くらいからで、4Gだと約1万円から。大半はOPPOやファーウェイなど中国製で、アップルのシェアは5%程度だそうだ。

どんなサバンナでもアンテナが立つ理由

日本で1000億円以上の売上高がある会社は約940社だと言われているが、アフリカにはすでに400社以上の1000億円企業がある。

意外なようにも思えるが、なにしろ13億人の人口を抱える大陸。貧しい人が多いことも事実ではあるが、その一方で大きなポテンシャルを備えた市場であるということだ。

事実、近年はスマホが世界で最も売れる地域になっている。年間1億台以上が売れているということで、つまりは中国やインドよりも売れているということ。しかもスマホ普及率はケニアで6割ほど、ルワンダで3割ほど。今後2～3年で、ガラケーがほぼスマホに切り替わっていくだろうと椿氏は推測している。