自社も競合も丸裸にする｢利益｣の深堀り分析術 ビジネスパーソンに知ってほしい会計の知識
一般に日本企業の売上高総利益率の多くは「20～30%程度」です。自動車の完成車メーカーや小売業の多くがこれにあたります。
ただ、新薬の開発をベースにする製薬会社、化粧品会社、ソフトウェア業界の企業など、総利益率が70～90%に達する業界もあります。
売上高総利益率を比較してみる
ここで、同業の優良企業や他業界の企業と売上高総利益率を比較するうえでのポイントをお伝えします。
・自社の売上高総利益率が低い場合
「価格が低すぎる」「原価が高すぎる」のどちらかの可能性が高いため、事業の戦略的な方向性とも関連付けて、問題がないかの検討が必要です。
「価格が低すぎる」「原価が高すぎる」のどちらかの可能性が高いため、事業の戦略的な方向性とも関連付けて、問題がないかの検討が必要です。
・他社との比較で売上高総利益率が「低い」場合（自動車業界など）
最終的に一定の利益を確保するために、売上原価や販売管理費などのコストの抑制が大きなテーマになります。また、少しの在庫を保有しただけでも大きな金額になるので、在庫を削減する重要性がより高くなります。
最終的に一定の利益を確保するために、売上原価や販売管理費などのコストの抑制が大きなテーマになります。また、少しの在庫を保有しただけでも大きな金額になるので、在庫を削減する重要性がより高くなります。
・他社との比較で売上高総利益率が「高い」場合（化粧品業界など）
販売管理費をそれなりに使っても利益が出るので、効果が期待できるのであれば広告宣伝費や販売促進費をある程度使う選択肢があります。一方で顧客のニーズにタイムリーに対応するために、いろいろな種類の在庫をやや多めに保有することが必要な場合があります。
販売管理費をそれなりに使っても利益が出るので、効果が期待できるのであれば広告宣伝費や販売促進費をある程度使う選択肢があります。一方で顧客のニーズにタイムリーに対応するために、いろいろな種類の在庫をやや多めに保有することが必要な場合があります。
（画像提供：KADOKAWA）
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