受精卵だけ「渡航」で男女産み分け 生殖資本主義と欲望の果て
ネット上に流れる太文字を見て、ここまできたかと思った。
「１００％男女産み分けを日本国内で実現」
インターネットには生殖技術にかかわる広告があふれている。「精子提供します」「卵子提供サポート」「代理出産実績Ｎｏ．１」……。お金さえあれば、技術を組み合わせて、子どもができると喧伝される時代だ。そしてついに、母のおなかに入る前に海を越え「渡航」した、「受精卵」から生まれる命までできるようになった。
広告は、「日本にいながら」「男女産み分け」も含む「着床前診断」ができるとうたう。
是が非でも男（女）の子、と考えている人なら、＜世界基準の遺伝子検査＞といった広告に心が揺らぐだろう。問い合わせ画面から情報を入力すれば、日本語資料が自宅に送られてくる。
海外の医療・検査機関へつなぐ医療事務代行会社「セル・アンド・ジェネティック・ラボラトリー（ＣＧＬ）」（林竜司社長、東京都港区）のサービスはこんなふうだ。細胞を専門に扱う物流会社が、日本の医療機関から冷凍した受精卵をピックアップし、米国の検査機関まで輸送。遺伝子を調べて男女を判別した受精卵は、冷凍し直して、日本の医療機関へ戻す。通常２～３週間程度で検査結果が判明し、郵送される。性別、異常の有無などを確認した受精卵のなかから親の希望で選択したものが日本の医療機関に戻り、それを子宮に移植する。
ＣＧＬによれば、サービス開始から１年だが、希望者は予想以上に多いという。問い合わせ数は８００件を超えた。２０１４年３月までに、１２０組を超す夫婦が申し込んだ。希望者の平均年齢は３８歳くらいだが、２５歳から４５歳までと幅広い。
ＣＧＬのサービスを支える技術である着床前診断は、「体外受精」、それも、細いガラス管で精子を卵子の中へ注入する顕微授精の技術を使うのが前提。得られた受精卵の細胞の一部を採って、遺伝子または染色体を解析する技術で、本来は（１）重篤な遺伝病の検査目的で使われるが、倫理上の問題を孕（はら）む（２）ダウン症などの染色体異常検査（３）男女の判別にも応用できる。
