｢滅私奉公的サラリーマン｣では生き残れない、「プロ」が活躍する時代へ突入しています（写真：bee32／iStock）
コロナ禍によって、日本企業を覆っていた「不要な出社・業務・会議・出張」のみならず、いざ会社が動き始めたときに「本当に必要な人は誰」で「不要な人は誰」なのかが顕在化している。
『現場力を鍛える』『見える化』など数多くのベストセラーがあり、経営コンサルタントとして100社を超える経営に関与してきた遠藤功氏は、「コロナによって、日本のビジネス社会は、間違いなく『プロしか食えない時代』に突入する」という。
ではコロナで「食える人」と「食えない人」の決定的な差は、どこにあるのか。「コロナ・ショック」を見据え6月に集中執筆した『コロナ後に生き残る会社 食える仕事 稼げる働き方』を緊急出版した遠藤氏が、「4つの決定的な差」について解説する。
「一時的な失業者の増加」では済まない
コロナ以前から、AI（人工知能）やロボットなどの先進テクノロジーの進展によって多くの職業、仕事が消えてなくなり、その結果、大量失業をもたらすという議論がさかんに行われていた。
しかし、私たちは頭では理解していたが「それが起きるのはもう少し先だろう」と勝手に思い込んでもいた。「経済がとりあえず回っていれば、これまでの仕事が一気になくなることはない」と楽観的に考えていた。
そこに、コロナ・ショックが突如、起きた。世界中の経済活動は、ほぼ全面的にストップした。とんでもない規模の「需要蒸発」が発生し、大量の「仕事蒸発」を引き起こしている。世界中で、大量の失業者が生まれる状態になり始めている。
通常の不況であれば、経済がある程度回復すれば、雇用も戻る。しかし、今回は「一時的な失業者の増加」では済まないだろう。たとえ需要がある程度回復するとしても、いったん消えた仕事が元に戻る可能性は低いと考えざるをえない。
コロナ・ショックが起きたことで、多くの会社は「身を縮める」施策を余儀なくされるが、それによって「食える人」と「食えない人」との格差は間違いなく拡大する。
では、コロナ・ショックによる「食える人」と「食えない人」の差はどのようなものなのだろうか。4つの分岐点について解説したい。
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