会社組織をダメにする｢中途半端なテレワーク｣ 現場任せの対応が｢出社の同調圧力｣生み出す

さて、このように全体としてのテレワークは減少傾向だが、職種別に見ると、さらに興味深い傾向が見えてきている。定着する職種とテレワークをやめていく職種の二分化が進んでいることが見えてきた。

コンサルタント、経営企画、商品開発・研究などは4月と比べてもテレワーク実施率が10ポイント以上上昇し、それぞれ74.8％、64.3％、56.5％となっている。自粛ムードのピークであった4月からさらにテレワーク実施率が上がるというのは想定外だった。

その一方で、販売職（5.4％）、理美容師（2.6％）、配送・倉庫管理・物流（6.3％）、医療系専門職（3.6％）は、4月から実施率が半減してしまっている。業務の性質によって、テレワークが定着していっている職種と、縮小していっている職種に分かれ始めている傾向が見られる。

まだらテレワークのリスクを軽視するな

こうした全体としての減少傾向と、二極化傾向を踏まえると、現在、そして今後の日本企業の職場は中途半端な「まだらテレワーク」の状態にあるといえる。つまり、メンバーが「一斉在宅」で勤務していた組織が多かった4月、5月を過ぎ、一部在宅・一部出社というまだらな状態の組織が大勢を占めるようになる。

これは2カ月間で終わりを迎えた一斉在宅期よりも長期化するだろう。オールド・ノーマルは徐々に復活してはいくものの、新型コロナウイルス感染拡大の継続的リスクは続くからだ。

まだらテレワークは、一斉在宅とはまた異なる課題を組織に突きつける。みなが自宅から参加するZoom会議と、一部従業員が会議室で一部は在宅のZoom会議では、2つのグループの情報量の格差やコミュニケーションのしやすさの格差は非常に大きなものになる。

こうした「まだらテレワーク」状態にあるときの従業員の意識をデータで確認していこう。

まず、テレワーク業務時に不安に感じることについて、一斉在宅が多かった4月時点と、緊急事態宣言が解除されて「まだらテレワーク」が増えたであろう5月末を比較すると、「上司からの公平・公正な評価への不安」「成長できる仕事が割り振られるか不安」「昇進や昇格への影響への不安」など、全体的に社内での自身の評価・キャリアへの不安が高まっている傾向が見られた。