ヤフー検索に映る｢マスク不足｣の消費者心理 ｢買えなければ作る｣は2月に始まっていた

緊急事態宣言が解除された東京・品川の通勤風景。マスクをつけて通勤する姿が目立つ（写真：森田直樹／アフロ）

新型コロナウイルスの感染拡大で、この数カ月、未曽有の危機に見舞われた日本列島。5月25日に全国の緊急事態宣言は解除されたものの、観光や外食、エンタメなどの業態では依然として制約が課され、消費だけでなく、働き方や学び方においても「新しい生活様式」が求められている。

SNSなどで新型コロナ関連のニュースや情報があふれるようになったが、人々の関心事はどのように変化していったのか。それを知るヒントになりそうなのが、ヤフーの「検索データ」だ。

スマートフォンやパソコン上を流れるニュースを読むのは、「出ているものをなんとなく眺める」行動である一方、検索は「知りたいと思って能動的に調べる」行動。人々の関心事がダイレクトに反映されている。

ビッグデータ使い、社会課題を解決

ヤフーは2019年10月、事業者向けのデータソリューションサービスを開始した。活用されているのは検索やニュース、ショッピングなど、ヤフーの多様なサービスから得られるビッグデータ（統計化、匿名加工化したもの）だ。企業や自治体などを対象に、商品・サービスの開発やその提供に至るまで、データに基づいた事業の成長、社会課題の解決などを支援する。

顧客側で自由に調査・分析できるツールの提供に加え、顧客の要望に応じて分析や活用のコンサルティングも行う。新型コロナの感染拡大後には、「大都市圏の人出の推移」「食のトレンド変化」「巣ごもり消費」などについて、独自の調査レポートも公開している。

今回、東洋経済ではヤフー・データソリューションの分析チームに依頼し、コロナ禍で大きな関心を集めたマスクに関する検索データを時系列、男女別、年齢別などの切り口で分析した。