FBの"孝行息子"インスタグラムが急成長 アクティブユーザーはツイッターを超えた

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広告主にとっては、インスタグラムのユーザー層も魅力的だ。L2の調べによると、利用者の68%は女性。さらに、90%は35歳以下の男女となっている。つまり、若者、特に女性の間で利用が広がっているということだ。

実際、米『ヴォーグ』の若年層向け雑誌『ティーンヴォーグ』が、読者にアンケートをとったところ、最も活用しているスマホアプリはインスタグラムだった。しかも、調査対象者の85%が「インスタグラムが購買行動に影響している」と答えている。

広告収入にザッカーバーグCEOも期待

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今後はスポンサー広告の拡大が期待される

インスタグラムが成長するにつれ、FBへの貢献を期待する声も増えている。2012年にFBが買収した当時のインスタグラムの従業員はわずか10人余り。創設2年程度の無名企業に7億ドルを投じたことに驚愕の声もあがった。

「最近のワッツアップなどの超巨額買収に比べれば、今のインスタグラムの成功を考えると、7億ドルはバーゲンとさえ言える。インスタグラムを買収したことによって、FBはスマホ領域のユーザーを(インスタグラム経由で)増やすことができた」(デジタル調査会社レティクル・リサーチのアナリスト、ロス・ルービン氏)

これまでインスタグラムについてはあまり積極的に発言をしてこなかったFBのマーク・ザッカーバーグCEOも、最近の決算説明会で「このサービス(インスタグラム)については、いろいろな方面に拡大できると考えているが、現時点ではまず利用者を一段と増やすことに集中したい。もちろん、しかるべきタイミングになれば広告を本格的に始めるし、これは非常に大きなオポチュニティになるとも考えている」と発言している。

米証券会社スターン・アジーでは、インスタグラムが広告を本格展開すれば、今後3年間で5億~7億ドルの広告収入が見込めるとみている。ただし、ネットの世界ではつねに新しいサービスが誕生しており、ユーザーも移り気だ。成長を維持し、メジャーサービスとなるには、新規ユーザーの開拓につながるような新たな機能が必要になるだろう。

倉沢 美左 東洋経済 記者

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くらさわ みさ / Misa Kurasawa

米ニューヨーク大学ジャーナリズム学部/経済学部卒。東洋経済新報社ニューヨーク支局を経て、日本経済新聞社米州総局(ニューヨーク)の記者としてハイテク企業を中心に取材。米国に11年滞在後、2006年に東洋経済新報社入社。放送、電力業界などを担当する傍ら、米国のハイテク企業や経営者の取材も趣味的に続けている。2015年4月から東洋経済オンライン編集部に所属、2018年10月から副編集長。 中南米(とりわけブラジル)が好きで、「南米特集」を夢見ているが自分が現役中は難しい気がしている。歌も好き。

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