コロナ禍で見えぬプロスポーツの「出口戦略」 欧州では再開の動きだが、日本は依然不透明

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「開始」「再開」を決断するには、批判を覚悟しないといけない。どこかでだれかが決断しないと、このままスポーツをできない、見られない日々を送ることになる。

ドイツでは先んじてサッカーの欧州5大リーグの1つであるブンデスリーガが5月16日から再開されることになった。

また、イタリアのスカイ・スポーツによれば、ポーランドサッカー協会のズビグニェフ・ボニエク会長も考えを示している。再開にあたって5月末からの公式戦再開が決定され、試合は全て無観客での開催で、7月19日までにリーグを終えることが見込まれている。

「人々はサッカーを望んでおり、私たちはもう一度再開しなければならない。プレーしないと決めるのにほとんど時間はかからないが、(再開に向けて)誰かが決定を下さなければならない」とボニエク会長はコメント。経済を動かしていくことも必要だとする考えを示しているという。

日本でも出口戦略を模索するとき

このポーランドでは感染者数1万5000人を超え、死亡者数は700人を超えた。この数字は日本と同じような感染状況だ。ポーランドの決断が正しかったかどうかは、後になって分かるのだろう。

日本にはコロナ前同様に生のスポーツを見たいと思う人が数多くいるだろう。

例えば大阪モデルのような明確な行政の出口戦略が功を奏することを想定し、すぐに舵を切れるようにスポーツ界、ゴルフ界はそれぞれの「出口戦略」に向け、動き出す時が来ている。そして、来るべきタイミングで「決断」する「覚悟」する人が必要になる。

赤坂 厚 スポーツライター

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あかさか あつし / Atsushi Akasaka

1982年日刊スポーツ新聞社に入社し、同年からゴルフを担当。AON全盛期、岡本綾子のアメリカ女子ツアーなどを取材。カルガリー冬季五輪、プロ野球巨人、バルセロナ五輪、大相撲などを担当後、社会部でオウム事件などを取材。文化社会部、スポーツ部、東北支社でデスク、2012年に同新聞社を退社。著書に『ゴルフが消える日 至高のスポーツは「贅沢」「接待」から脱却できるか』(中央公論新社)。

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