再就職後に3割も辞める、子持ち主婦のジレンマ

「時短=成長を望まない」も大きな勘違い

子どもを持つ主婦の再就職を後押しすることは、人手不足解消や地域活性化につながります(写真左より、リクルートワークス主任研究員の大嶋寧子さん、ジャーナリストの中野円佳さん)
東洋経済オンラインでの連載「育休世代VS.専業主婦前提社会」に大幅加筆した書籍、『なぜ共働きも専業もしんどいのか~主婦がいないと回らない構造』が6月15日に発刊された。これに合わせて、本著の中で書籍や論文の引用をさせてもらった有識者らにインタビューを行った。
前回記事に続き、著書に『不安家族』などがあるリクルートワークス主任研究員の大嶋寧子さんに話を聞いた。
前回記事:「男の甲斐性」で家計を支えるのは無理すぎる

久々に仕事復帰した専業主婦が辞める背景

中野:主婦の再就職は、少し前まで子どもが家にいない時間だけで働こうとすれば、採用先は非常に限られていました。でも最近、総合職的な業務でも、柔軟に働ける方法が出てきていますよね。

ビースタイルが手がけている、フルタイムでなくとも専門的職務や責任ある職務を担う「スマートキャリア」、リクルートのZIP WORK、フリーランス女性と企業とのマッチング会社Warisなどがあります。

大嶋:主婦の再就職については、3年以上ブランクがあった後に再就職した、子持ちの既婚女性について調査をしました。この調査のオリジナリティーは今も働き続けている人、今はもう辞めている人の両方をカバーしている点なのですが、後者が3割いるんです。

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安定的に働き続けることは結構難しいのですが、どういう要因が継続につながっているかというと、実は学歴とか元々正社員だったとか、ブランクの前の仕事で成長を実感していたかなど、個人の意欲や経験、再就職のときに夫が家事に協力的かどうかといったこととの関係は確認できませんでした。

統計的に意味がある関係を見いだせたのは、仕事を再開したときの週当たりの就業時間が長い場合や、再就業時の末子の年齢が3歳未満の場合に再び辞めやすい、というものでした。

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