フジテレビ､社長交代で｢真の復活｣果たせるか 制作大改革で劇的回復､次なるカギは視聴率

ここ数年、テレビ業界で重視されるようになったのが、個人視聴率だ。一般に公表されているのは世帯視聴率で、テレビを所有する世帯のうち、番組をリアルタイムで視聴した割合を示すもの。一方の個人視聴率は一般には非公表で、世帯の中で誰がどのくらいテレビを視聴したかを示す数値だ。

この中でも広告主が注目するのが、10代前半～50代後半の男女の個人視聴率だ。ある民放キー局関係者は、「これらの世代の個人視聴率に限ると、日テレ、フジ、TBSの順になっている」と明かす。消費意欲の強い世代に効率的に広告を打ちたい広告主のニーズに合致していれば、世帯視聴率と広告収入は比例しない。視聴層が比較的若いフジテレビには追い風だといえる。