お金持ちになるための｢0.5％ルール｣とは？ 将来のお金の貯まり方が全然違って来る

株式のリスクを取るに当たって、内外の株式のインデックス・ファンドを探すと、ともに販売手数料がゼロで、運用管理費用が0.2％を下回る商品を選ぶのは難しくない。「0.5％」の達成は簡単だ。

一方、銀行や証券会社の対面営業の窓口で取り扱われている商品で運用する場合、1.5〜2％程度の運用管理費用がかかるものを勧められることが多いし、購入時に2〜3％といった手数料を取られることも少なくない。対面営業の金融機関を相手にしていると、2％はすぐに超えてしまいかねない水準だ。

手数料「0.5％」の際の20年後241.2％と、手数料「2％」の場合の180.6％の間の投資額の60％以上に及ぶ差は、「自分で考える人」と「他人を頼る人」との差と言っていい。知らないと大損なのだ。警告の意味であえて強い言い方をさせてもらうと「運用におけるバカの値段」だ。後者の（「2％」の）側には入りたくないと強く思ってほしい。

資産運用は｢数字を小さくする方向｣に進化を

「0.5％ルール」のフィルター機能はなかなか強力だ。近年、金融庁が問題視してきた毎月分配型の投資信託（奇数月に分配するような隔月分配型を含む）で、金融機関が勧めるようなものはほぼすべて除去できるし、証券会社が勧めるラップ運用もダメだとわかるし、貯蓄性の生命保険のすべては「手数料不明は除外」のサブルールにより無事避けることができる。

なお、あれこれのダメな商品やサービスが、どのようにダメなのかという詳細にご興味を持たれた方は、筆者が最近出したムック本『山崎元の“やってはいけない”資産運用 もう銀行・証券会社にだまされない！』（宝島社）をご一読いただきたい。もっとも、たいていの場合「0.5％ルール」を徹底するだけで、「やってはいけない資産運用」を避けることが可能だろう。

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「年率0.5％」という価格は、ネット経由で取引する金融機関なら楽にクリアできる水準だが、対面営業の金融機関ではビジネス的に苦しいだろう。また、独立系の運用会社やフィンテック会社などが商品・サービスの提供に乗り出す場合に運用資産が十分集まっていない初期の段階では苦しい水準でもある。

運用・金融業界の諸氏のご苦労もわからなくはないのだが、真に顧客のためになるビジネスをするためには、このくらいの水準をクリアしたうえでの創意ある競争を期待したい。

ソフトウェアやビジネス書のタイトルなどでは「×××1.0」→「×××2.0」→「×××3.0」→ …… という具合に数字が大きくなる方向にバージョンアップしていくのだが、資産運用は「2.0」→「1.0」→「0.5」と数字を小さくする方向に進化してほしい（本編はここで終了です。次ページは競馬好きの筆者が、週末の人気レースを予想するコーナーです。あらかじめご了承ください）。