お金持ちになるための｢0.5％ルール｣とは？ 将来のお金の貯まり方が全然違って来る

逆に、「同一カテゴリーの中で手数料が最割安なものを選べ」とルールを設定すると、相当に広い範囲の中から商品を選ばなければ決められなくなる。もちろん、ネットで運用会社のホームページを調べるとか、日頃から投資に詳しいブロガーが書いたブログを読むなど、最安商品を調べる手段はあるのだが、「ベストである」ことよりも「覚えやすさと無難さ」を選ぶことにした。

なお、この「0.5％ルール」は、NHKの番組「クローズアップ現代プラス」（「あなたの資産をどう守る？ 超低金利時代の処方箋」2018年10月30日放映）で公開済みだ。

実は、番組前の打ち合わせの際に、キャスターの武田真一アナウンサーに「視聴者がこうすると不適切な運用商品を避けられるというようなアドバイスはないでしょうか？」と質問されて、筆者が思いついたのがこの基準だ。NHKは民放と異なり金融関係のスポンサーが番組に付く心配がないので、こうした情報をハッキリ伝えることができていい。

手数料コストの影響を絶対に甘く見てはいけない！

年間に支払う手数料の違いによって、運用成果がどの程度異なるか、簡単な表を見てもらおう。

（表：運用コストの影響例）

表は、商品の中身が年率5％で運用できている場合に、手数料率が年率0〜2％に変化すると、それぞれ10年間、20年間複利運用した場合に、運用資産額が初期の投資額の何％になっているかを計算したものだ。

5％は年金基金などの機関投資家が内外の株式運用の期待リターンとして設定するおおよその水準だ。20年というのは「サラリーマンが現役期間にずっと積み立て投資をするなら、平均的にこのくらいの期間運用するのではないか」という程度の期間であり、つみたてNISA（少額投資非課税制度）の非課税期間でもある。