カイゼン経営が途上国の発展に寄与するワケ ベトナムとタンザニアで明らかになったこと

印刷
A
A
参考文献等
[1]企業の内部にも焦点をあてている例外的なミクロ経済学の入門書として、(伊藤秀史『ひたすら読むエコノミクス』有斐閣、2012年)が挙げられる。

[2]Bloom, N. and Van Reenen, J. 2007. “Measuring and explaining management practices across firms and countries.” Quarterly Journal of Economics, 122(4), 1351-1408.

[3]たとえば、Bloom, N., Genakos, C., Sadun, R., and van Reenen, J. 2012. “Management practices across firms and countries,” Academy of Management Perspective, 26 (1), 12-33.

[4]近年の開発経済学の潮流については、『経済セミナー』2018年8・9月号(日本評論社)の特集に詳しい。開発経済学に関心のある読者の一読を勧める。

[5]Bloom教授とVan Reenen教授を中心とするグループが行った大規模な国際比較調査。経営の指標化の方法が詳細に説明されているほか、各国の企業から収集したデータのダウンロードも可能である。

[6]McKenzie, D. and Woodruff, C. 2017. “Business practices in small firms in developing countries,” Management Science, forthcoming.

[7]RCTを含む因果関係の特定のための経済学的な方法については、中室牧子・津川友介『「原因と結果」の経済学―データから真実を見抜く思考法』(ダイヤモンド社、2017年)が簡潔にまとまった入門書である。

[8]ベトナムのRCTの結果は、Higuchi, Y., Nam, V.H., and Sonobe, T. 2015. “Sustained impacts of Kaizen training,” Journal of Economic Behavior and Organization, 120, 189-206.を参照のこと。タンザニアの結果は、Higuchi, Y., Mhede, E.P., and Sonobe, T. 2018. “Short- and medium-run impacts of management training: An Experiment in Tanzania.” Conditionally accepted by World Development.(同誌に条件付採択)
キャリア・教育の人気記事
トピックボードAD
関連記事
トレンドライブラリーAD
連載一覧
連載一覧はこちら
人気の動画
日野自動車「データ改ざん」による重すぎる代償
日野自動車「データ改ざん」による重すぎる代償
工場が消える!脱炭素が迫る最後の選択
工場が消える!脱炭素が迫る最後の選択
ファミマと伊藤忠が狙う「セブン-イレブン1強体制」打破の勝算
ファミマと伊藤忠が狙う「セブン-イレブン1強体制」打破の勝算
マンションで急増「宅配ロッカー」が突く新課題
マンションで急増「宅配ロッカー」が突く新課題
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
  • 新刊
  • ランキング
東洋経済education×ICT