トヨタがEVシフトに見せる尋常ならぬ危機感 豊田社長「これは生きるか死ぬかの戦いだ」
今年1月に行われた世界最大のエレクトロニクスショー(CES)に初めて登壇した豊田章男社長は、「車をつくる会社からモビリティの会社へ変えることが私の目標だ」と宣言した。
自動車産業は今、大きな転換期にある。次世代のキーワードは「CASE」。Cはコネクティビティ=通信と車の接続、Aはオートノマス=自動運転、Sはシェアリング=共有サービス、Eはエレクトリックモビリティ=電動化の略だ。これらの大波が一気に押し寄せることで、自動車ビジネスは新たな競争のフェーズに入っている。
こうした状況に豊田社長も危機感を募らせており、昨年11月に発表した役員人事のリリースでは、「自動車業界は100年に1度の大変革の時代に入った。次の100年も自動車メーカーがモビリティ社会の主役を張れる保証はどこにもない。勝つか負けるかではなく、生きるか死ぬかという瀬戸際の戦いが始まっている」とした。
名だたるIT企業の強者たちが集まるCESに初登壇した豊田社長の心には、彼らへの畏怖と自動車業界を今後もリードするという決意が入り交じっていたかもしれない。
3月5日発売の『週刊東洋経済』は、「トヨタ 生存の条件」を特集。次の100年に向けて大変革に動き出したトヨタの新たな展開やCASEの最前線を分析した。次世代開発のキーマンで、今回インタビューに応じたトヨタの寺師茂樹副社長(先進技術開発カンパニー・プレジデント)は、「足元では異業種によるイノベーションが起こっており、従来の延長線上に答えはないかもしれないという危機感がある」と率直に語っている。
オールジャパンでEVの新会社を立ち上げ
あるトヨタ幹部が「全部つながっている。振り返って見てもらえれば分かる」と言うのは、昨年来のEV(電気自動車)戦略の強化だ。
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