｢広告詐欺｣との戦いは善戦？それとも苦戦？ 戦いの現状を示す4つのグラフ

アドフラウドの現状は？（写真：yatta / PIXTA）

業界は対策に取り組んでいるものの、アドフラウド（広告詐欺)はいまも大問題だ。

この記事はデジタルマーケティング戦略に特化したメディア「DIGIDAY［日本版］」(運営：メディアジーン）の提供記事です

英国の調査会社ジュニパー・リサーチの推計だと、2018年は、広告主全体で1日当たり5100万ドル（約54億円）がアドフラウドによって失われる見込みだ。年間総額は190億ドル（約2兆円）。ニューズUKやフィナンシャル・タイムズなどは、アドテクスタックを調査したところ毎月多額の収益が失われていることが判明し、アドフラウドの取り締まりを強化しているパブリッシャーもある。一方、P&G、ユニリーバ、スコットランド王立銀行などでは、予算の使われかたをマーケターが注視するようになり、マーケティングの内製化が広がっている。

この記事では、4つのグラフからアドフラウドの現状を読み解く。

アドフラウド問題が大きいOTT

米DIGIDAYが報じたように、動画はお金が集まり、詐欺師にとって極めて魅力的になっている。これから5年間で動画広告支出が大きく増加する見込みのOTTだが、フラウド防止アドテク企業のピクサレートによると、人間でない無効なトラフィックの温床にもなっている。コネクテッドTVやOTTのブログラマティック販売された動画広告は2017年10月、5件に1件以上（20.4％）が無効だと測定された。

（Source: Pixalate）