市場があっても売るものがなくなるのです。転職サイトや人材紹介会社のデータベースも枯渇して商売が厳しくなるかもしれません(業界的に悩ましいテーマなので数値的な発表が少ないですが)。
そもそも、現在でも求人倍率は上昇を続けていますが、転職希望者はさして増えていません。厚生労働省の発表でも、転職希望者は横ばいないしは減少を続けています。求人が増えても転職希望者が増えるわけではありません。希望者が増加するのは景気が悪く、求人が少ない時期。
求人倍率が2.0を超えたらどうなる?
今後、前代未聞の超採用難になり、求人倍率が2.0を超えたらどうなるか? 転職希望者が横ばいから減少に転じることになるでしょう。これまでで一番長く、厳しい採用環境がこれから訪れる可能性があることを会社は覚悟しなければなりません。では、どうしたらいいのでしょうか?
超採用難時代に人材を確保するためには、転職希望の低いorない人材が「積極的に動きたくなる」くらいのインパクトある条件を示さないといけません。転職市場に、転職予備軍は豊富には存在しません。衛生要因の面でも大胆な改善を行い「是非とも、あの会社で働きたい」と思われる条件を提示する覚悟が必要です。
そもそも転職するなら、人はいまよりもいい会社を選びたいと考えるもの。しかもほしいのは、わずかな違いではなく明らかな違い。超採用難の時代には各社横並びで衛生要因の改善は行われます。通常の改善くらいであれば積極的に人材を動かすには至りません。横並びの改善と比較して、相当なインパクト(違い、魅力)が必要になります。
たとえば、すでに枯渇状態が著しい職種であるエンジニアや外資系のエクゼクティブ人材で行われている入社時の支度金の実施。しかも、年棒等に加えて、入社初年度に1000万円超支給くらいのインパクト。あるいはヤフーではすでに打ち出されていますが、週休3日と社員の健康を向上させるための社内食堂の設置に大幅な投資など。一部の企業のことと他人事のように思うのでなく、超採用難の時代に向けた対策を考えておくべき状況にあると、自覚をもつべきではないでしょうか?
筆者は2年後には求人倍率が2.0倍を超えると予想します。超採用難の時代に備えて、果敢な取り組みが人事面でも必要ではないでしょうか。
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