世帯別の推計でも、2035年には単身世帯がほぼ4割に達し、最も多い世帯形態になることが予想されます。「夫婦と子」というかつての標準世帯も、子どもが独立して、新たに核家族を作れば、高齢の夫婦だけの世帯へと戻ります。そして、熟年離婚は増加しており、仮に添い遂げたとしても、最終的には配偶者のどちらかの死によって、すべてが高齢単身世帯に帰結していくのです。
47都道府県別に見る「高齢独身者」の実態
離別・死別を含むこうした高齢独身率については、生涯未婚率や若年層の未婚率が注目される一方で、あまり触れられてきていません。
そこで、2015年の国勢調査を基に、都道府県別の高齢（65歳以上）独身者の実態を見てみましょう。
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