YouTubeの「売れっ子」に大企業が群がる理由 若者への「狭いけど深い影響力」に期待集まる

拡大
縮小

「新しいスマートフォンを買う、旅行をする、あるいは結婚・出産などのライフイベントまで、インフルエンサーはあらゆる場面をコンテンツ化して配信する。彼らのファンにとってはとても価値のある情報だ。インフルエンサーには、ハリウッドスターのように何十万というファンはいなくとも、5000、あるいは1万以上の非常に結び付きの強いファンがいる。そこを狙うことが、美容関連以外の広告主にとっても大きなビジネスになっている」(キッチャー氏)

広告主の意識は動画に向いてきた

米国で大きなムーブメントとなってきたインフルエンサーマーケティングだが、日本はまだ黎明期。それでも、広告主の意識は着実に変わってきている。

「18~36歳の視聴者がテレビを見なくなり、ネットの世界に移っているのは数字を見れば明らか。だから広告を打つ側も、ネットに行かなければ効果を得られないと痛感し始めている。視聴回数や視聴者の年齢・性別といったデータを取りやすいのも評価を得ているポイントだ」(鎌田氏)

スタイルホールとウームは昨年8月に業務提携を開始。互いのインフルエンサーを起用し合いながら、国を超えた新しい案件を開拓していく構えだ。「欧米の巨大メーカーやサービス会社の中には、日本で重点的にブランディングしたいという企業も少なくない。日本企業も、インバウンドなど海外の消費者にアピールしたい場面は増えている。提携を通して、双方のニーズに応えられるはずだ」(鎌田氏)。

近年では、日本の小学生男子の「将来就きたい職業ランキング」に野球・サッカー選手などと並んでユーチューバーが登場するようになった。日本国内でも、インフルエンサーの影響力はまだまだ拡大しそうだ。

長瀧 菜摘 東洋経済 記者

著者をフォローすると、最新記事をメールでお知らせします。右上のボタンからフォローください。

ながたき なつみ / Natsumi Nagataki

​1989年生まれ。兵庫県神戸市出身。中央大学総合政策学部卒。2011年の入社以来、記者として化粧品・トイレタリー、自動車・建設機械などの業界を担当。2014年から東洋経済オンライン編集部、2016年に記者部門に戻り、以降IT・ネット業界を4年半担当。アマゾン、楽天、LINE、メルカリなど国内外大手のほか、スタートアップを幅広く取材。2021年から編集部門にて週刊東洋経済の特集企画などを担当。「すごいベンチャー100」の特集には記者・編集者として6年ほど参画。2023年10月から再び東洋経済オンライン編集部。

この著者の記事一覧はこちら
関連記事
トピックボードAD
ビジネスの人気記事
トレンドライブラリーAD
連載一覧
連載一覧はこちら
人気の動画
TSMC、NVIDIAの追い風受ける日本企業と国策ラピダスの行方
TSMC、NVIDIAの追い風受ける日本企業と国策ラピダスの行方
【資生堂の研究者】ファンデーションの研究開発の現場に密着
【資生堂の研究者】ファンデーションの研究開発の現場に密着
現実味が増す「トランプ再選」、政策や外交に起こりうる変化
現実味が増す「トランプ再選」、政策や外交に起こりうる変化
広告収入減に株主の圧力増大、テレビ局が直面する生存競争
広告収入減に株主の圧力増大、テレビ局が直面する生存競争
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT