なぜ「ホテルといえばヒルトン」なのか? もはや外資とは思えない、親近感

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インドでは22軒の計画があり、ミャンマーにも第1号を出します。バングラデシュ、タイ、マレーシアにもホテルを追加していきます。インドネシアも今、ホテル開発のホット・スポットと言われており、もちろん展開しています。

――さらにグローバルな話をすると、5大グローバルオペレーター、ひとつはヒルトンですが、リッツ・カールトンとか良いブランドの売り買いとか、グローバルオペレーター同士の“メガ再編”とか、今後、起こりうるのでしょうか。

左からリンク氏、パレッシ氏、ソーパー氏

リンク:リッツ・カールトンは本当にトップの宝石のようなブランドですから、マリオットが売ることはないでしょう。

トップ5同士のメガ再編もないと思います。各社5~10のブランドをすでに持っているので、再編効果を出すのは難しいと思います。ただその下位の会社、7~8位とか10位台の1社がメジャー5のどこかに吸収されることはあるかもしれません。

――最近は香港資本(シャングリ・ラ、マンダリン、ペニンシュラ)が増勢です。彼らが再編のキーとなる可能性は?

リンク:可能性は低いですね。シャングリ・ラは株式の90%が大家族の所有ですから。今後、彼らは香港系からグローバル展開を今後追求していく段階です。

吸収合併の原理原則を考えれば、片方が弱っていて、それを吸収するとシナジー効果が出ますが、90%も所有していて独自でやっていきたいという会社の売り買いはないと思います。ペニンシュラも同じストーリーでしょうし、ジャーディーン系で統括されているマンダリンについても、売る必要がないと考えていると思います。

パレッシ:再編があるとすれば不動産会社。たとえばホテル・リートなどは吸収される可能性があるのではないでしょうか。5大プレーヤーが不動産系の企業を一部買っていくことはあるでしょうね。

(撮影:大澤誠)

 

筆者が手掛けた東洋経済オンラインのホテル連載が、電子書籍「1泊10万円でも泊まりたい ラグジュアリーホテル 至高の非日常」(小社刊)になりました。10万円以上するような部屋に泊まりたいと思わせるラグジュアリーホテルの魅力とはいったい何なのか。厳選9ホテルの総支配人たちが大いに語っています。

 

山川 清弘 「会社四季報オンライン」編集部 編集委員

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やまかわ・きよひろ / Kiyohiro Yamakawa

1967年、東京都生まれ。91年、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。東洋経済新報社に入社後、記者として放送、ゼネコン、銀行、コンビニ、旅行など担当。98~99年、英オックスフォード大学に留学(ロイター・フェロー)。『会社四季報プロ500』編集長、『会社四季報』副編集長、『週刊東洋経済プラス』編集長などを経て現職。日本証券アナリスト協会認定アナリスト、日本テクニカルアナリスト協会認定テクニカルアナリスト。著書に『世界のメディア王 マードックの謎』(今井澂氏との共著、東洋経済新報社)、『ホテル御三家 帝国ホテル、オークラ、ニューオータニ』(幻冬舎新書)など。

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