有機ELでサムスン独走､日本勢の運命は？ 2017年のiPhone採用後の市場をどう読む？

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SDCは現在、二つの工場でフレキシブル有機ELを生産しているが、さらに第6世代のライン拡張を実施。生産能力を現在の月産1.5万枚から2017年末までに同12万〜15万枚に拡張する。

またテレビ用の第7世代液晶ディスプレー工場の一部を閉鎖し、別途、月産6万枚程度の有機EL生産設備を導入すると予想される。これら一連の投資総額は2兆円程度にも及ぶであろう。

このうち、アップル向けには月当たり9万〜10万枚の生産能力を割り当てるとみられる。これは5.5インチ換算で年間2.1億〜2.3億枚分に相当し、すべてのアイフォーンに有機ELを採用したとしても間に合う計算となる。

日本のパネルメーカーも有機ELに投資

SDCに後れを取らぬよう、LGDも動き始めた。規模こそ小さいものの、2017年、2018年と矢継ぎ早に第6世代の有機ELの生産工場を稼働させる。2工場の合計月産能力は4.5万〜6万枚となり、2018年からアイフォーンへ供給を始める可能性が高い。

日本勢ではJDI、シャープが試作ラインに投資しており、中国のパネルメーカーも多くの工場投資を計画している。みずほ証券では、有機ELの生産能力は2018年第3四半期（7〜9月）時点で液晶ディスプレーを抜き、2020年末に全体の17％程度、現在の3.4倍程度に膨らむと予想。最大でスマホの約7割を賄える程度の生産能力となる。

もはや不可逆ともみられるスマホの有機EL化。その特徴はどこにあるのか。