英語が話せないと、｢真の日本人｣になれない 一人娘をインターナショナルスクールに入れた理由

冷戦終結後のグローバル化の恩恵を受けた国は、大抵が英語を話す国民を有していた。シンガポール、香港、インドはその典型だ。そして、今、フィリピンがアメリカ企業のオフショアリング先となって確実に経済発展している。韓国は1997年の金融危機後、一気に国際化教育に舵を切り、その成果が出た。中国も、日本に10年も先んじて、2002年から初等教育段階で英語を導入した。

これらの国の発展が英語のせいばかりとは言わないが、少なくとも英語ができないで経済低迷する日本の先を行っているのは事実だ。

あのバブル崩壊からすでに20年以上が過ぎた。ということは、当時、もし本当の国際化教育がスタートしていれば、今の20代の日本人はみな国際標準語（英語）を話せることになる。とすれば、日本人の優秀さからいって、韓国や中国の企業に負けることはなかっただろう。エリートだけでも、彼らより先にバイリンガルになっていれば、こんな結果になるはずがない。

それがどうだろう、今や英語ができないために、日本人なのにユニクロや楽天にすら入れないという悲劇が起こっている。

東アジアで「独り負け」が決定

この東洋経済オンラインでは、「グローバルエリート」視点の記事が多い。当然、英語はグローバルエリートには必須アイテムだが、別にエリートでなくとも英語は話す。世界の英語人口はインド人も入れてしまえば20億人は軽く超える。

しかも、世界人口の半分以上はバイリンガルで、日本人のようなモノリンガルのほうがマイナーである。ならば、日本は一刻も早く、今の「話せなくなる英語教育」をやめて、当たり前の英語教育を初等教育の初期段階から導入すべきだろう。

そうしないと、10年後には、韓国人や中国人の若者がほぼ英語とのバイリンガルになるのに、日本人の若者だけが日本語モノリンガルということになる。これでは、東アジアで「独り負け」が決定だ。