O2Oは黎明期から離陸期に入ったという感を持つ。
筆者がO2Oの連載を開始した12年1月から10カ月が経った。その間のO2Oビジネスの拡大のスピードには驚く。
現在、O2O関連のニュースは連日のように発表され、テレビ番組や新聞などのマスメディアに取り上げられるまでになった。
企業は、O2Oの新サービスを次々に立ち上げている。O2O事業部、O2Oグループといったように「O2O」を部署名に付けて本格的に取組みを強化した企業もある。
さらに、O2Oビジネスでの大型提携も数多くみられるようになった。冒頭の阪急阪神グループ・NTTグループ・博報堂の企業グループや、Yahoo! JAPANとカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)の提携などが代表例だ。
いま、ネットとリアルの主要企業がタッグを組み、O2Oの巨大プラットフォームを展開しようとしている。
「ネットを制するものはリアルを制す」。
日本最大級の小売グループ、セブン&アイ・ホールディングス会長である鈴木敏文氏は、グループ総力を上げた「ネットと現実(リアル)店舗の融合」にむけて、大号令を下した。小売業界にとって、O2Oは生き残りをかけた重要課題のひとつといえよう。
どのようにすれば、スマートフォンとソーシャルメディアを使いこなす新しい消費者の心をつかみ、リアル店舗に足を運んでもらえるか。商品やサービスを利用してもらえるか。
本格展開期に入ったO2Oビジネスの「第2章」をこれからレポートしていきたい。
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