【海運大手３社の今期業績】宴の後の大苦悶、２３年ぶりの歴史的不振

　最も頭が痛いのはコンテナ船である。コンテナ船は、リーマンショック後の米欧景気後退の影響で、日本郵船ではアジア→北米航路の４～６月期実績が１３万ＴＥＵ（Ｔｗｅｎｔｙ−ｆｏｏｔ　Ｅｑｕｉａｖａｌｅｎｔ　Ｕｎｉｔｓの略。２０フィートコンテナ１個分に相当する荷物量）と、前年同期（１８．７万ＴＥＵ）から３割も落ちこんだ。つれて通期見通しを下方修正。期初は前年同期（７１．３万ＴＥＵ）比５．６％減の６７．３万ＴＥＵの見通しだったが、今回、同２０％減の５７万ＴＥＵに大幅下方修正した。商船三井ではアジア→北米航路の積み取りが前年同期比１８％減少、アジア→欧州航路は４５％も減少した。貨物量の激減で運賃も低迷。川崎汽船では上期の運賃をアジア→北米航路で３１％、アジア→欧州航路で４５％それぞれ落ちこむとみている。

商船三井（０８年１１月脱退）を除く大手２社が加盟する太平洋航路安定化協定（ＴＳＡ）は、北米向け運賃について、２００２年８月以来７年ぶりとなる異例の期中値上げを荷主に要請。要請幅は、５００ドル／ＦＥＵ（Ｆｏｒｔｙ−ｆｏｏｔ　Ｅｑｕｉａｖａｌｅｎｔ　Ｕｎｉｔｓの略。４０フィートコンテナ１個分に相当する荷物量）、実施時期は８月１０日からだ。ＴＳＡに加盟していないコンテナ世界最大手のデンマーク、マースクラインも５００ドル／ＦＥＵを要請。商船三井は８００ドル／ＦＥＵのピーク・シーズン・サーチャージ（ＰＳＣ）を同日付で導入する。川崎汽船もＰＳＣを導入する模様だ。ただ、この程度の値上げでは依然として北米航路は不採算であるほか、異例の期中値上げがどこまで浸透するかも未知数だ。

下期のコンテナ船の見通しについて、日本郵船は「荷動きはそんなに増えるとは見ていないが、欧州向け運賃は７月に一定の修復をした。５００億円の予定だったコスト削減は８００億円まで出来そうで、特に下期に効果が出てくる」（甲斐経営委員）。日本郵船は運賃値上げの影響を織り込んでいる。商船三井もコンテナ船の荷動きは増えると見ている。運賃修復やＰＳＣ導入を下期見通しに織り込んでいるかは不明だ。川崎汽船は、下期はさらに１ケタ台前半の荷動き減少を想定。通期ベースでも対前期比１ケタ台前半の荷動き減少を覚悟している。運賃については７月に欧州向けが上がり、８月にＰＳＣも乗るが、全体として運賃が下期に大きく改善するとは見ていない。

以上を前提として、大手３社はコンテナ船部門の経常利益見通しを大きく引き下げた。上期の修正幅を見ると、もともと３００億円強の上期赤字と見ていた日本郵船の修正幅が小さいものの、部門赤字の絶対額は各社３００億円台と大差がない。一方、下期は０億円（日本郵船）～２００億円の赤字（川崎汽船）とバラバラ。修正幅を見ても、日本郵船と川崎汽船は１２０億円～１６０億円のマイナスで似通っているが、商船三井はわずか１０億円の下方修正と、他２社と大きく異なる。

コンテナ船の部門経常利益見通し：

期初　　　　　　　上期　　　　　下期　　　　　　通期
　日本郵船　　▲３２０億円　　１６０億円　　▲１６０億円
　商船三井　　▲１３０億円　　▲７０億円　　▲２００億円
　川崎汽船　　▲１４０億円　　▲８０億円　　▲２２０億円

今回修正　　　　　上期　　　　　下期　　　　　　通期
　日本郵船　　▲３４０億円　　　　０億円　　▲３４０億円
　商船三井　　▲３２０億円　　▲８０億円　　▲４００億円
　川崎汽船　　▲３８０億円　▲２００億円　　▲５８０億円

【修正幅】　　　　上期　　　　　下期　　　　　　通期
　日本郵船　　　▲２０億円　▲１６０億円　　▲１８０億円
　商船三井　　▲１９０億円　　▲１０億円　　▲２００億円
　川崎汽船　　▲２４０億円　▲１２０億円　　▲３８０億円　　

（注）日本郵船は「定期船」部門の経常利益見通し