スギ薬局､狙うは日本一の｢かかりつけ薬局｣ 杉浦広一会長が挑むドラッグストアの理想

――20代で米国へ視察に行っている。

あのときの感動といったら！ 当時の日本の薬局というと、暗くて、入ると何か買わされて、日曜日は休み。一方、全米一のドラッグストア、ウォルグリーンはその真逆だ。300坪と広くて、自分で自由に店内を見て回れて、年中無休。そして何より、処方箋調剤をやっていた。渡米した30年前のウォルグリーンは、調剤売上高比率が18％だったが、現在は60％にまで上がった。スギの調剤売上高は現在20％で、ようやくウォルグリーンの30年前の水準に追いついた。これからは、調剤売上高60％を目標に、東名阪エリアに1500店舗、全国に3000店舗まで拡大させるのが目標だ。

――現在、日本のドラッグストアは、こぞって食品を強化している。米国でも同様の流れはあった？

米国でも、広い店舗のディスカウント型ドラッグ店で食品を強化していたところはあったが、そういう専門性を持たないところは、1990年代にことごとく買収や倒産で消え去った。当社がモデルとするウォルグリーンは、一貫してディスカウント型の食品路線を歩まず、調剤を強化して専門性重視。そして現在も米国一のドラッグストアチェーンに君臨し続けている。米国の歴史がすべてだ、というつもりはないが、米国をモデルとして発展してきた、日本のドラッグストア業界の今後を考えるうえで示唆的だ。

米国の投資家が日本にやって来て、ドラッグストアに入ると、「これはドラッグストアではない、スーパーだ」とびっくりする。スギ薬局に来て、ここは自分たちの知るドラッグストアだと。現在はドラッグストアの再定義が必要になってきている。この業界の市場規模は5兆円と言われているが、それは食品を入れてのことだ。一方で、調剤には、7兆円の市場がある。ここを強化しない手はないだろう。

あえて食品を強化する必要はない

店内に設置された無菌調剤室。在宅医療患者向けに、抗がん剤や麻酔などを調合できる

――食品強化は、客の利便性を上げることにならないのか。

スーパーが近くになくても、今はコンビニも食品を強化しているから、あえてドラッグストアが食品をやる必然性はない。しかも、生鮮や冷凍食品を置くと店内が寒くなり、処方箋を持った病人にも優しい環境とはいえない。ドラッグストアの食品は、大きなファミリー単位で買えば確かに安いけれども、今は核家族化でそんなファミリーも少なくなった。安くはないが、小包装の食品を置いて成功しているコンビニを見れば、わかることだ。

――米国のドラッグストアは、調剤併設であるだけでなく、店内にクリニックもあると聞いたが。

米国ではドラッグストア内のクリニックが当たり前だ。日本でそういう例はないが、実は医療機関から、スギ薬局の敷地内に開院したいという相談を受けることもある。現在でも、愛知県内で展開するモデル店舗では、血管年齢や骨密度が測れるなど、方向性としては、医院に近いことをやっている。

――調剤事業は今後も成長するか。

大型病院の門前で儲け過ぎている薬局には、国も厚労省も医師会も、厳しい見方をしている。2016年の医療制度改革では、厳しく見直されるであろうから、経営に影響するところも出てくる。経営が成り立たなくなった分の処方箋は、調剤併設ドラッグストアに回ってくるのではないか。