もはや他人事ではない…もしも自社で「リベンジ退職」が発生したら、リアルにどう対応すればいい?

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(3)予兆の早期発見

リベンジ退職の兆候を早期に察知するためには、従業員の行動変化に注意を払うことが重要です。注意すべきサインとしては、

・会議での発言が減る、否定的な発言が増える
・同僚との交流が少なくなる
・業務への積極性が低下する
・遅刻や欠勤が増える
・ため息が多く表情が暗くなる
・突然感情を露わにする

等が挙げられます。

直属の上司だけでなく、複数の管理職で情報を共有し、気になる変化があった場合は速やかに個別面談を実施します。また、従業員へのヒアリング調査を定期的に行い、不満や課題を早めに見つけて対応することで、深刻な問題に発展する前に解決できます。

自社の現状に合わせて段階的に「予防」に取り組む

(4)継続的な改善

『企業実務2月号』(日本実業出版社)。書影をクリックすると企業実務公式サイトにジャンプします

これらの取組みを効果的に実装するには、段階的な導入が重要です。すべてを一度に実施するのではなく、自社の現状に合わせて優先順位を付けて導入します。

改善の進捗状況を定期的に全社で共有し、計画→実行→確認→改善を繰り返すことで、持続的な職場環境の向上を図ります。

リベンジ退職は突発的にみえても、多くの場合は事前に兆候があります。最も重要なのは「予防」という視点です。

制度づくりと日頃からのコミュニケーションで良好な職場環境をつくり、問題が大きくなる前に対処することで、会社の成長と従業員の満足度向上の両方を実現できます。まずは定期的な面談などできることから始めることが重要です。

髙塲 寿勇(たかば としお)*公式サイトはこちら
上本町社会保険労務士事務所代表、社会保険労務士、ファイナンシャルプランナー、メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅱ種(ラインケアコース)。労務管理とメンタルヘルス支援を柱に、予防労務の視点から働きやすい環境づくりと、現場に即した定着支援に取り組む。
企業実務

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きぎょうじつむ

仕事をすすめるうえで必要な実務情報や具体的な処理の仕方を正確に、わかりやすく、タイムリーにお届けする月刊『企業実務』。経理・税務・庶務・労務の事務一切を一冊に凝縮。1962年の創刊以来、理論より実践を重んじ、“すぐに役立つ専門誌”を貫き、事務部門の業務を全面的にバックアップしている。企業実務の公式サイトはこちら

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