【産業天気図・海運業】運賃市況上向き「快晴」、『四季報』夏号予想からも増額濃厚

海運業界は業績改善ピッチが早まっている。０７年度前半（４～９月）は「快晴」、０７年度後半（１０月～０８年３月）も「快晴」と、直近の業績がピークだった０４年度を再現する好環境下にある。最大の要因は海運市況の好転。鉄鉱石や穀物などを運ぶバラ積み船の運賃市況が春先から暴騰、前期は部門赤字だったコンテナ船も主要航路の欧州・米国向けの運賃値上げに相次ぎ成功している。
　為替要因も大きい。ドル建ての運賃収入のウエイトが圧倒的に高い海運各社では円安メリットが大きく出がちだが、大手３社の期初想定レートは軒並み１ドル＝１１５円。しかし、足元の６月中旬時点でも１ドル＝１２０円超の円安傾向が続いており、仮に上期（４～９月）６カ月分だけでも期初想定比５円円安で着地した場合、連結経常利益のかさ上げ幅は日本郵船＜９１０１．東証＞が３５億円、商船三井＜９１０４．東証＞が５８億円（最大で）、川崎汽船＜９１０７．東証＞は３０億円となる。準大手では大手以上に保守的な為替想定をしており、新和海運＜９１１０．東証＞は上期１１５円／下期１１０円の想定、第一中央汽船＜９１３２．東証＞と飯野海運＜９１１９．東証＞は通期１１０円をそれぞれ見込む。『会社四季報』０７年夏号では、１ドル＝１１０円の想定はさすがに保守的すぎると見て、大手と同じく１１５円を基本に、準大手３社の通期連結営業利益を会社予想よりも上乗せした。が、上期６カ月分だけでも仮に１２０円で着地（『会社四季報』予想よりもさらに５円円安）するとすれば、第一中央汽船と新和海運はさらに各４．５億円、飯野海運は４億円のかさ上げ効果がある。
　四季報最新号が出たばかりで気が早いかもしれないが、９月中旬発売の『会社四季報』」０７年秋号では、円高反転や燃料油急騰、世界経済急失速などの波乱要因が生じないかぎり、海運大手・準大手各社の利益を増額する可能性が高い。上記の試算を元にすれば、連結営業益ベースで日本郵船は１４００億円（四季報最新号では１３７０億円）、商船三井１９６０億円（１９００億円）、川崎汽船９７０億円（９４０億円）、第一中央汽船１６５億円（１６０億円）、飯野海運１４７億円（１４３億円）、新和海運１７０億円（１６５億円）が最低線となりそうだ。
　為替要因以外を見ても、バラ積み船、コンテナ船、タンカー、自動車船など主要船種では、中国・米国を軸としたグローバルな荷動きが高水準を持続。また、海運各社が０３年前後に発注した低船価の新造船が本格的に竣工してくるため、業容拡大に期待が持てる。
個別企業ごとに見ると、日本郵船では０５年に子会社化した日本貨物航空がジェット燃料油高の直撃等で大幅赤字を継続。飯野海運も本社ビル（イイノビル）の建て替え開始により本業の海運に次ぐ収益柱である不動産賃貸事業がしばらく低迷を免れない、といった事情はある。しかし、海運業全般を見るかぎり「快晴」の空模様に異変はなさそうだ。
【大滝俊一記者】

（株）東洋経済新報社　四季報オンライン編集部